McAfee、Intelのハードウェア技術を活用したセキュリティ新製品を発表

OSより下のレイヤでマルウェアの活動を阻止する「McAfee Deep Defender」や、PCのリモート管理製品を発表した。

[ITmedia]

　米McAfeeは米国時間の10月18日、エンドポイントセキュリティの新製品「McAfee Deep Defender」および、PCの遠隔管理製品「McAfee ePO Deep Command」を発表した。

　McAfee Deep Defenderは、米Intelと共同開発した「McAfee DeepSAFE」技術を製品化したもの。OSとチップセットの中間で動作し、物理メモリに常駐するシステムソフトウェアを保護する。これにより、高度なマルウェアが従来のセキュリティ機能を回避してしまうことを阻止し、こうしたマルウェアの発見や検疫、削除などを可能にするという。

　同社の統合管理ツール「McAfee ePolicy Orchestrator」とも連携し、コンソールからダッシュボードやレポートでこうした隠れた脅威を可視化できるという。同製品で検出したマルウェアと疑われるプログラムは、McAfeeの「Global Threat Intelligence」に送信され、マルウェア対策の強化に活用される。

　McAfee ePO Deep Commandでは管理者が、電源が入っていない、もしくは機能していない可能性があるPCにリモートアクセスして、問題解決などの対応が取れる手段となる。IntelのCore i5もしくはCore i7のvProプロセッサに搭載された「Active Management Technology」などを活用し、管理者は遠隔から対象のPCを起動させてセキュリティ更新プログラムを適用したり、復旧させたりできるようになる。これにより、例えば、2万台のエンドポイントマシンがある企業は、年間60万ドルのコストを削減できると同社は試算している。

　なお両製品の日本市場での展開時期は未定となっている。