2013年以降の日本のITインフラに重要な影響を与える展望とは？ ガートナーが見解

企業が二極化し、先進的企業では経営的な意識を持った取り組みを積極的に行う一方、受け身的な企業では業務システムの維持とコスト削減が主要課題になっているという。

[ITmedia]

　ガートナー ジャパンは4月9日、「2013年以降の日本におけるITインフラストラクチャに関する取り組みに重要な影響を与える展望」を発表した。企業がITインフラストラクチャに関するテーマを推進する際に、最も重要かつ注意すべきものを取り上げている。

　同社が発表した展望は次の5点。モバイルやクラウド、ビッグデータなどに代表されるITインフラストラクチャに関する技術が進化し、その進化に、従来型の考え方やアプローチでは対応できなくなる可能性について警鐘を促すものだとしている。

• 2015年までに、日本におけるインフラ人材の70％以上が、グローバルで起こっているITのかつてない変化を直視し、その役割を見直す必要性を認識する。しかしその大多数は、リーダーシップを含む有効なスキルの獲得ができないままとなる
• 2015年までに、日本における70％以上の大企業がクラウドによるコスト削減を試みるが、そのほとんどがこれといった成果を出せずに終わる
• 2016年までに、ビッグデータプロジェクトに取り組む日本の大企業の数は倍増し、その7割にIT以外の経営、事業部門が参画する
• 2015年まで、従業員所有のデバイス（BYOD）によるコスト削減を目標にする企業のほとんどが、コスト削減に失敗する
• 2016年までに、自席の固定電話に加え、携帯電話やスマートフォンなどのモバイルデバイスが支給されているユーザーの30％において、固定電話はほとんど使われることなく不良資産化する

　これらについてバイス プレジデント兼最上級アナリストの亦賀忠明氏は、「企業の二極化が起こり、先見的な企業では将来のビジネス競争の姿を深い洞察力で見据え、人材の備えに対しても経営的な意識を持った取り組みを積極的に行っている。一方、受け身的な企業の情報システム部門では、業務システムの維持とコスト削減が主要課題となっている」と解説。日本企業がさらにグローバルに発展するためには、取り組むべき主要課題の設定やリーダーシップ、人材の在り方を含む全てを見直す必要があると提言している。

　また、リサーチ ディレクターの池田武史氏は、社内の作業や業務プロセスの最適化や自動化だけでなく、自社のビジネスの力関係にも大きな変化をもたらすような新たな技術の見極めと、それを率先して採用していくことが、これからの情報システム部門に求められると指摘する。「これまで長く親しんできた技術を思い切って捨てる覚悟が必要になることもある」と述べている。