ビジネスインテリジェンスの部門が考慮すべき3つの主要な展望――ガートナー

ガートナーは、データソースの爆発的な増加に対応するためにビジネスインテリジェンス(BI)およびアナリティクスのスケールアップが必要であるとの見解を示し、今後BIチームが考慮すべき3つの主要な展望をまとめた。

» 2013年05月22日 18時56分 公開
[ITmedia]

 ガートナー ジャパンは5月22日、データソースの爆発的な増加に対応するためにビジネス・インテリジェンス(BI)およびアナリティクスのスケールアップが必要であるとの見解を発表した。

 BIを担う部門が将来に向けたプラン作りにおいて考慮すべき主要な展望として、同社が次の3つを示す。

  1. 2015年までに高度なアナリティクス機能を備えるパッケージ型分析アプリケーションの65%が、Hadoopを組み込むようになる
  2. 2016年までに主要なBIベンダーの70%は、自然言語や音声に対応する機能を搭載する
  3. 2015年までに、アナリティクスのプロジェクトの30%以上は、構造化/非構造化双方のデータに基づくインサイトを提供する

 (1)では今後数年間に企業・組織のIT部門が、特にHadoop対応のデータベース管理システム製品とアプライアンスを試していく中で、アプリケーションプロバイダーが一歩先を進み、一定の目的に合わせて構築されたHadoopベースの分析機能をアプリケーションパッケージに組み込んで提供するだろうと分析している。

 (2)では今後数年間、BIベンダー各社が「バーチャル・パーソナル・アシスタント」市場での急ピッチな追い上げに取り掛かると考えられ、最終的にユーザーが現在置かれている状況を認識する「パーソナル・アナリティック・アシスタント」が登場して、双方向の対話が可能になり、会話スレッドの維持管理が実現されるとしている。(3)については、多様なデータの関連付け、相関付け、管理、保存、インサイト発見を実現するための大量の新しいアプローチの導入が促進されていると分析している。

 米Gartnerのリサーチ担当バイス プレジデント、リタ・サラム氏は「企業や組織は、テキストや電子メール、さらには現在増加傾向にあるビデオやオーディオなどの、広範な社内のコンテンツリポジトリの中だけでなく、莫大な量のソーシャルメディア、ビデオフィード、社外で生成されたその他のコンテンツの中にも洞察を探して、新旧の分析プロセスや活用事例に結び付けようとしている。構造化、非構造化情報の両方からの知見を互いに関連付け、分析し、提示し、織り込むことにより、企業はより質の高いパーソナライズされたエクスペリエンスを顧客へ提供し、自社の成長と効率の向上、差別化、革新、また、新たなビジネスモデルさえも実現可能な新しい機会を手にできる」と解説する。

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