2013年2Qのサーバ市場、前年同期比13.1％減もx86やメインフレームが健闘

IDC Japanが2013年第2四半期の国内サーバ市場動向を発表した。

[ITmedia]

　IDC Japanは9月4日、2013年第2四半期（4〜6月）の国内サーバ市場動向を発表した。市場規模は前年同期比13.1％減の928億円、出荷台数も同16.0％減の11万6000台となった。

2013年第2四半期 国内サーバ市場ベンダーシェア【出荷金額】（出典：IDC Japan）

　一方、平均単価（総出荷額を総出荷台数で除法）ではx86サーバが51万円と、2期連続で前年同期比プラスになった。サーバ仮想化に伴うメモリやHDD搭載量の増加が単価上昇の要因になったという。メインフレームも金融業向けの大型案件により、前年同期比プラスを記録。RISCサーバは6四半期連続のマイナス、IA64サーバも4四半期連続のマイナス成長になった。

　出荷金額でのベンダー別シェアは、メインフレームでの大型案件やx86サーバのFlexSystemの出荷が好調だったIBMがトップになった。2位はIA64サーバが好調だったNEC、3位はHP、4位は富士通、5位は日立製作所となった。サーバー リサーチマネージャーの林一彦氏は、「x86サーバの出荷台数が5期連続のマイナス成長を記録する中、出荷額は3期連続でプラス成長を維持し、平均単価の上昇傾向が続いている。為替の影響だけでなく、仮想化の進展で、周辺機器の搭載量が増加したことが平均単価の上昇の要因」と説明している。