IDC Japanは「2013年 国内企業のマーケティング活動に関する実態調査」の結果を発表した。
IT調査会社のIDC Japanは10月7日、国内企業におけるマーケティング活動の動向調査結果を発表した。これによると、データ活用の意識が高くなっていることが明らかになった。
調査によると、国内企業のCMO(マーケティング最高責任者)の設置率は3.9%と低く、マーケティングを全社的にマネジメントする動きがまだ小さい段階であることが分かった。マーケティング活動は5つのグループに分割されており、その担当戦略、上位組織、交流状況もさまざまだという。
今後、注力したい施策では、「迅速な業績把握、情報把握」と「データ分析力の強化」がトップ2を占め、データ活用の意欲が強い状況にある。デジタルマーケティングに対しては、従来メディアより強い意欲があるものの、全体の中ではまだ低い位置にあり、業種や部署によっても大きな偏りが見られるという。
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