中堅・中小企業のIT投資が活発化――2014年度動向

従業員999人以下の中堅・中小企業を対象にしたIDC Japanの調査によると、約4割の企業が2014年度のIT支出予算を増加させると回答した。

[ITmedia]

　IDC Japanが4月10日に発表した「国内中堅中小企業ユーザー調査」（2014年1月実施）で、従業員規模999人以下の中堅・中小企業の43.0％が2014年度のIT支出予算を増加させると回答していることが分かった。これに対して、減少すると回答した企業の割合は17.6％だった。

　この調査では2013年度予算に関しても質問しており、2014年度比でIT予算を増加させると回答した企業は、前103％以上となった。同様にIT予算が減少すると回答した企業は、前年比で97％未満となった。

　IDC Japanは、国内景気の復調から業績を回復させている中小企業が、凍結していたIT予算を増加させていると分析。システム刷新などに当てる動きが見え始めたとしている。

　経営課題については、「売上拡大」を挙げる企業が最多だった。今年の傾向は、「人材不足対策」「従業員育成」など人材面の課題を挙げる企業が前回調査よりも増加したものの、ITの活用が人材面の課題解決に貢献することを期待する企業は、他の経営課題と比較して少ないままだという。

　IDC Japanでは同市場は、中長期的にサーバの仮想化／統合化、パブリッククラウドの利用拡大などにより規模が縮小していくとみている。市場拡大には、ITベンダーが人材面の経営課題を解決するソリューションを積極的に強化する必要があるとしている。

国内中堅中小企業および大企業における2014年度〜2015年度 IT支出予算増減率（出典：IDC Japan）