クライアント仮想化はワークスタイル拡大に貢献、ユーザー企業の評価

IDC Japanの調査によると、クライアント仮想化を導入している国内企業はTCO、BCP、節電などへの効果を高く評価していることが分かった。

[ITmedia]

　IDC Japanは5月29日、「2014年 国内クライアント仮想化導入効果に関する実態調査」を発表した。

　それによると、クライアント仮想化は管理業務の効率化やセキュリティ対策の向上だけでなく、TCO（Total Cost of Ownership）、BCP（Business Continuity Planning）、節電効果などの項目でも導入効果が高いことが示されているという。調査は情報システム部門に勤務している人を対象に実施された。

　この調査ではクライアント仮想化の導入者と未導入者で、PCの持ち出し、在宅勤務、BYODの実施率をそれぞれ比較している。その結果、導入者の方が未導入者よりもそれぞれ28.4ポイント、32.5ポイント、36.0ポイント高く、クライアント仮想化がワークスタイルの拡大に貢献していることが分かった。

　また、「クライアント端末の管理業務の工数が減少した」という人は80.6％に上った。さらに、「減少した業務がどの業務に転換したか」という問いには、情報・IT戦略の企画（11.3％）、自社用情報システムやサービスの開発（14.9％）といった付加価値の高い業務への転換が挙げられている。

国内企業 ワークスタイル拡大の各用途の実施率、出典：IDC Japan

　これらの結果を受けてIDC Japanは、「クライアント仮想化はさまざまな評価観点において高い導入効果が実証されている」とし、特にワークスタイル拡大における大きな促進効果に注目すべきだと述べている。