エフセキュアによれば、Linuxを利用するIT管理者はセキュリティを重視しながら、十分な対策に取り組んでいるケースは少なかった。
Linuxサーバの管理者の14%は重大なセキュリティ被害を経験――エフセキュアは、Linuxを利用する国内企業の管理者308人から得たセキュリティに関するアンケート調査の結果を紹介している。
それによると、14%の管理者が経験した重大なセキュリティ被害はWebページの改ざんや個人情報の漏えいのほか、ボット感染やマルウェア配布サイトへの悪用、サイバー攻撃の踏み台など。企業が被害を受けるだけなく、意図せずサイバー犯罪などに加担させられている実態が明るみになった。
管理者がLinuxに期待すること(複数回答)では「セキュリティの確保」が47.4%と最も多く、以下は「安定稼働」(35.1%)、「サポートの向上」(31.5%)、「低価格化」(25.3%)――などだった。
Linuxサーバでのセキュリティ対策実施率は75%で、4分の1の管理者が対策を実施していないことが分かった。実施している対策のほとんどはウイルス対策のみだったという。
同社はWeb改ざんなどの深刻な問題が多発しており、多層的な防御が必要だと指摘している。
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