ビッグデータの認知度向上、目的はマーケティング強化が最多

IDCの調査によると、「ビッグデータ」という言葉の認知度は、IT部門では2013年の74.8％から2014年は88.4％に向上していることが分かった。

[ITmedia]

　IDC Japanは7月28日、「2014年 国内ビッグデータテクノロジー／サービス市場 ユーザー調査」を発表した。それによると、「ビッグデータ」という言葉の認知度は、IT部門では2013年の74.8％から2014年は88.4％に増加し、定着が進んでいることが明らかになった。またIT部門以外の業務部門や経営層の認知度も、2013年の33.5％から2014年は56.5％と増加している。

ビッグデータテクノロジーの提供／利用状況：従業員規模別 ※ビッグデータの定義を示さずに、ビッグデータを理解しているとした回答者を対象としたもの。 出典：IDC Japan

　企業／団体で「すでにビッグデータを提供／利用している」とするのは、全体の7.2％にとどまるものの、回答率は大企業ほど高い。活用が先行している企業セグメントは、従業員規模2500人以上の民間企業、中でも流通、運輸／運輸サービス、通信メディア／情報サービスの3分野であることが分かった。

　またビッグデータについて、情報収集を含む何らかの取り組みを行っている企業／団体（従業員数10人以上）は652社あった。これらの企業はビッグデータテクノロジーを活用する目的について、「マーケティング強化」が最多であり、「業務オペレーション改善」「リスク管理」「業績／パフォーマンス評価」と続いた。産業分野別にみると、特に流通／サービス業や通信メディア／情報サービス業などの先行する分野において「マーケティング強化」を主な目的とする回答が多いことが分かった。

今後、ビッグデータテクノロジーを活用する主な目的：産業分野別 ※「分からない」とする回答を除いて集計したもの。 出典：IDC Japan

　ビッグデータ活用の取り組みを進める企業が最も期待する業績への効果は、新規事業や既存事業による「売上拡大」とする回答が半数以上を占め、「コスト削減」を上回った。一方で、今後3年間に期待する売上貢献の程度については「最大で10％程度」以下と回答した割合が約85％を占めた。

　取り組みを進める企業が過大な期待をせず、投資対効果を注意深く検討しながら現実的な収益貢献の道を探っていることに関連して、IDCではビッグデータ市場の拡大に向け重要になるのは、比較的小規模な実証実験／PoC（Proof of Concept）といった取り組みにおいて現実の収益貢献を成功させることだとしている。

　この調査は、従業員数10人〜5000人以上の企業3260社を対象にしており、利用状況などに関する調査は、ビッグデータを理解しているとした回答者を対象にしている。