ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「世界で最も“嫌われている”オフィス業務」は? 日本を含む11カ国の調査結果が判明
オートメーション・エニウェアは、日本を含む11カ国を調査した結果「オフィスワーカーに嫌われている3大PC業務」を発表した。日本では従業員が1日のうち平均2時間以上をこうした作業に費やしているという。(2020/1/29)

若い女性ほど不満を抱え込む?:
女性が男性上司や会社に感じる「不満」はどこにある? ハラスメントではない意外な結果
女性部下が男性上司に感じる意識調査が発表。健康面に関する課題を抱える人が多いようだ。一方で、ハラスメントに関してはおおむね満足している女性が多い結果に。女性陣が会社側に求めるものとは?(2020/1/29)

帝国データバンク調査:
進む日本企業の「高齢化」 社長の平均年齢、過去最高の59.9歳に
日本企業の社長の平均年齢、過去最高の59.9歳に。帝国データバンクの調査で明らかに。事業承継がうまくいかないケースも。(2020/1/29)

嫌われている業務は「幸福度」にも影響?:
最も嫌われている業務は「一般的なデータ入力」 オートメーション・エニウェアが調査
オートメーション・エニウェアが発表した、「企業におけるデジタルの反復的な管理業務に費やしている時間と、それに対する従業員の姿勢」についての調査結果によると、単純で反復的なデジタル管理業務は本業の妨げとなると考える従業員が過半数を占めた。(2020/1/29)

利用上位6サービスの総合満足度は65.4%、1位は「d払い」――MMD研究所がコード決済の満足度調査を実施
MMD研究所が、「2020年1月 スマートフォン決済(QRコード)の満足度調査」の結果を発表。決済利用上位6サービスの総合満足度は65.4%で、総合満足度1位は「d払い」となった。(2020/1/28)

香川のゲーム規制条例案、約半数が賛成との調査結果 「他の遊びのほうが脳の刺激になりそう」「今はゲームも職業になる時代」など賛否
「本来ならば各家庭で教育すべき事柄だが、共働き世帯などでは育児に時間をかけられず、条例で決めてもらえれば負担が減る」とする、悩ましい意見も。(2020/1/28)

AI活用の障壁は人材不足:
十分な投資と人材投入が成功には不可欠? デロイトが「AIガバナンス サーベイ」を発表
デロイト トーマツ グループは「AIガバナンス サーベイ」2019年版の調査結果を発表した。同社は、AIに対する投資やAI専門家の投入を検討する際は、ある程度思い切った規模で始めることが重要だとしている。(2020/1/28)

製造マネジメントニュース:
メカトロニクスパーツ2019年市場は1兆8939億円に縮小と予測
富士経済は、メカトロニクスパーツ市場を対象にした調査結果を発表した。2019年は、米中貿易摩擦の影響などから製造業全体で設備投資が抑制され、前年比10.4%減の1兆8939億円になると見込まれる。(2020/1/28)

今日のリサーチ:
恵方巻の予約購入派は35%、企業側は70%以上が予約販売を実施――ONE COMPATH調べ
恵方巻とフードシェアリングサービスに関する意識調査です。(2020/1/27)

最も利用したいコンビニは? セブンが首位守るも減少傾向 競合2社は堅調
リサーチ会社のマイボイスコムが「コンビニのイメージに関するアンケート調査(第9回)」の調査結果を発表した。(2020/1/27)

4割は「なりたくなかった」:
管理職の業務・待遇、40〜50代の5割は「満足していない」 尽きない悩みの種は?
インバスケット研究所が発表した調査結果によって、悩みが尽きない管理職の実態が明らかになった。40〜50代の管理職の2人に1人が現在の仕事に満足していない。「経営層からのプレッシャー」「部下の育成」に不安・不満を感じている人が多いことが分かった。(2020/1/27)

国内のタブレット市場は“iPadの独り勝ち”がより鮮明に BCN調べ
BCNは、2019年末における国内タブレット市場の調査結果を発表した。(2020/1/27)

日本企業のAI活用「できる」「できない」の分かれ目は?――デロイトが2019年版調査結果を発表
デロイト トーマツ グループは「AIガバナンス サーベイ」2019年版の調査結果を発表した。調査結果について、同社は「AIに対する投資やAI専門家の投入を検討する際は、ある程度思い切った規模で始めることが重要だ」としている。(2020/1/27)

月に1回以上は褒めてほしい人、多数:
部下が褒めてほしいのは「成果」より「努力」 今の時代、上司が使うべき褒め言葉とは?
上司が知っておくべき「褒め」の知識に関する調査結果が発表。使うべき言葉と褒めるべきポイントとは? 社会人300人を対象に調査を行った。(2020/1/27)

3Dプリンタニュース:
3Dプリンタ材料の世界市場、2023年まで年平均21.2%で成長と予測
矢野経済研究所は、3Dプリンタ材料の世界市場に関する調査結果を発表した。造形方法の技術革新、材料の多様化と高機能化、最終製品への適用拡大などの要因により、今後も伸長が続くと予測する。(2020/1/27)

「インフルエンザにかかった社員が出社してきた」43%が経験あり 診療所による「仕事とインフルエンザの認識」調査
インフルを押して出社する人の大部分が、上司や先輩など責任ある立場だったそうです。(2020/1/26)

ハザードマップの認知率は30%、スマホなどへダウンロードは2.2% ドコモ調査
NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所は、1月23日にハザードマップの認知度・所有についての調査結果を発表した。認知率は約3割で、紙で所持している人がスマホなどへダウンロードしている人を上回っている。(2020/1/24)

東京商工リサーチ調査:
上場企業の不適切会計、過去最多に――海外子会社のガバナンス徹底されず
19年は不適切会計を開示した上場企業数・件数が最多に。東京商工リサーチが調査。海外子会社にガバナンスが徹底されていない面も。(2020/1/24)

国内8チェーンの加盟店が対象:
「24時間営業問題」にメス!? 公正取引委員会がコンビニ本部と加盟店の実態調査に着手
公正取引委員会が「コンビニエンスストア本部と加盟店との取引等に関する実態調査」を実施する。国内8チェーンの全加盟店オーナーに調査票を送付。24時間営業問題についての実態などを調べる。(2020/1/24)

今日のリサーチ:
ITツールの利用効果に対する実感に世代間ギャップ――Dropbox Japan調査
国内企業における創造性とITツール利用に関する実態調査です。(2020/1/24)

建設業の人材動向レポート(17):
建設業の月給は全産業平均を抜き「42.4万円」に、労働時間は7.8時間長い【勤労統計】
本連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に調査した建設業における人材動向をさまざまな観点からレポートしている。今回は、建設業の1人あたり月平均給与と1人あたり月労働時間について分析している。(2020/1/24)

PayPayと楽天Edyが利用率トップ MMDのスマホ決済調査
MMD研究所は、1月23日に「2020年1月 スマートフォン決済利用動向調査」の結果を発表。普段の支払い方法で「現金」が減少した一方、「スマホ決済」が15.3ポイント増加した。QRコード決済/非接触決済の認知・利用検討・利用経験は「PayPay」「楽天Edy」がトップ。(2020/1/23)

全国83市の幸福度ランキング、1位は?
「いま自分は幸せだ」と感じている人は、どこに住んでいる人が多いのだろうか。ブランド総合研究所が調査したところ、トップは……。(2020/1/23)

ホワイトデーのお返しって結局いくらがうれしいの? 1位は意外な「プライスレス」女性への調査で明らかに
気になる「お返し」問題。(2020/1/23)

夫は何をもっと手伝うべきか:
夫「オレはよくやっている」 妻「まだまだ足りない」 家事育児の「認識ズレ」を埋めるために知っておくべき“需給ギャップ”とは?
共働き世帯の家事育児に関する調査が発表。「自分はよくやっている」と考える男性が多い一方、女性側は「まだまだ足りない」と感じているようだ。では、どのようにすればギャップは埋まるのか。(2020/1/23)

ベゾス氏のプライバシー流出、サウジ皇太子のWhatsAppが関与の可能性を国連が指摘
Washington Postオーナーのジェフ・ベゾス氏のプライバシー流出について調査していた国連人権理事会が、報告書を発表。サウジアラビアのムハンマド皇太子のWhatsAppアカウントから送られたマルウェアによってベゾス氏のiPhone内のデータが盗まれた可能性が高いとしている。(2020/1/23)

働き方改革に取り組んでいる企業は6割超 「休日取得の推進」「長時間労働の是正」が上位
帝国データバンクが働き方改革に対する企業の取り組み状況や見解について調査を実施。すでに「取り組んでいる」企業は60.4%となり、2018年8月の前回調査から22.9ポイント増となった。(2020/1/23)

プロジェクト:
沖縄県、サッカースタジアムの整備に関するサウンディング調査を実施
沖縄県は、“スポーツアイランド沖縄”の実現を目指し、サッカースタジアム整備のための財源やそれらを踏まえた事業方式・業務範囲について、サウンディング調査(対話型市場調査)の実施を発表した。(2020/1/23)

介護職員の8割が現状に不満 「給与が低い」「正当に評価されていない」
コーディアリティケアが現役介護職員を対象に実施した調査で、6割以上が給与の引き上げを求めていることが分かった。(2020/1/23)

東京商工リサーチ調査:
2019年、日本企業5万社が市場去る 事業承継になお課題
2019年は日本で企業の休廃業・解散が4万3348件に。東京商工リサーチが調査した。企業の承継問題や「若い」会社の継続支援など課題に。(2020/1/23)

キャリアニュース:
「働き方改革法」調査、31%の企業が労働環境の改善を実感
人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」が、「働き方改革法」についてのアンケート調査結果を発表した。働き方改革法により、経営に「支障が出ている」と対象企業の42%が回答。また、31%が労働環境の改善を実感していることが分かった。(2020/1/23)

セキュリティリスクを踏まえたIoT運用管理の最適解:
PR:製造業がセキュリティ対策に取り組まない理由、日立製作所が注目した“少数意見”とは
製造現場のIoT化やネットワーク化の進展とともにセキュリティ対策の問題が顕在化している。TechFactoryの調査でも、多くの企業がセキュリティへの懸念を抱いているという調査結果が出ている。その一方で製造現場でのセキュリティ対策が遅々として進まない現実がある。そういった現場において、いったい何が“有効な対策の初手”になるのだろうか。(2020/1/23)

「百貨店離れ」止まらずアパレルブランドにも影響 徳島は国内唯一の「百貨店ゼロ」県に
東京商工リサーチ調査レポート。(2020/1/22)

「働きがいのある企業」ランキング、Googleを抜いて1位だったSaaSベンダーとは……?
オープンワークが「働きがいのある企業ランキング」を発表した。従業員の士気の高さ、風通しの良さ、待遇面の満足度など8項目を調査したもの。首位はクラウド型の顧客管理システムなどを手掛けるセールスフォース・ドットコムだった。(2020/1/22)

今日のリサーチ:
バレンタインデーにお菓子を手作りする理由 「愛の告白」はわずか0.5%――クックパッド調査
バレンタインデーに「愛の告白」は絶滅の危機にあるそうです。(2020/1/22)

しっかり話し合う夫婦が多数:
年収1000万円以上でも「現実は厳しい」が半数以上 既婚高収入男性の「おこづかい制」率は?
年収1000万円以上の男性に関する調査が発表。既婚男性を対象に、家庭のお財布事情を調べた。勝ち組と目されることも多い年収層でも「現実は厳しい」と回答した人は多かった。おこづかい制の割合に関しても調査を行った。(2020/1/22)

自信なしのトップ層:
日本企業のCEO、2020年における「自社の成長」に世界一悲観的 世界平均は?
世界各国のCEO意識調査が発表。2020年における自社の成長について、日本企業のCEOは世界一自信がないようだ。世界各国の平均はどうだったのだろうか。(2020/1/22)

転職先の人間関係、事前に確認する人が約4割 何をチェックしているのか
人材会社のエン・ジャパンが「転職先の人間関係」実態調査の結果を発表した。(2020/1/22)

学習しているのは1割未満:
「子どもにプログラミングを学習させたい」は4割以上、NECPCが調査
NECパーソナルコンピュータは、子どものプログラミング学習とPCの使用実態に関する調査の結果を発表した。子どもにプログラミングを学習させたいとする割合は4割以上、実際に学習している割合は1.9%だった。(2020/1/22)

東京都、LINE Creditに業務改善命令 年収の3分の1を超える貸し付け、個人情報漏えいなど問題視
個人への過剰な貸し付け、返済能力の調査義務違反、個人情報の取り扱い不備などがあったとして、東京都がLINE Creditに業務改善命令を出した。(2020/1/21)

7割以上は育休取得に賛成:
小泉進次郎氏の育休、「中途半端」が75% 子育て中の女性が“ちょうどいい”と思う長さは?
C Channelが子育て中の女性に実施したアンケート調査によると、小泉進次郎環境相が取得を表明している2週間の育児休暇について、「中途半端」と考える人が75%だった。育休取得に対しては「賛成」が多かったものの、「1カ月はほしい」という意見が目立った。(2020/1/21)

増税後にコード決済の利用頻度が増加、不安要素は減少 J.D.パワーの調査から
J.D.パワーは、1月17日に「2019年を振り返る“お金”にまつわるアンケート調査」の結果を発表。消費税の増税後に「QR/バーコード決済サービス」の利用率・利用頻度が増加し、2人に1人が1カ月以内にスマートフォン決済を利用していることが判明した。(2020/1/21)

今必要なスキルは“ネットの情報を見極める力” 国際学力調査で見えた課題
2018年に行われたOECDの国際学力到達度調査における日本の「読解力低下」が一部で波紋を広げている。川村学園女子大の田中孝一教授は、読解力を伸ばすにはネットの情報を見極めるための教育が必要だと指摘する。(2020/1/21)

2019年「食堂、レストラン」倒産件数が過去30年で最多 倒産増加率は九州がトップに
「飲食業」倒産件数が2年ぶりに前年を上回ったことが東京商工リサーチの調査で判明。(2020/1/21)

ロボット開発ニュース:
国内パワーアシストスーツ市場規模、2018年度は前年度比13.6%増の14億3700万円
矢野経済研究所は、国内パワーアシストスーツ市場の調査結果を発表した。2018年度の国内PAS市場は14億3700万円で、対前年度比13.6%増だった。2022年度の国内PAS市場を2018年度比で約5倍の71億8000万円と予測する。(2020/1/21)

「キャッシュレス・消費者還元事業」の認知度は9割 「キャッシュレスの支払いが増えた」は約4割――MMD研究所とVisaが共同調査
MMD研究所とビザ・ワールドワイド・ジャパンが、共同で「キャッシュレス・消費者還元事業」に関する実態調査を実施。同事業の認知度は約9割で、同事業によって「キャッシュレス決済の支払いが増えた」と答えた人の割合は約4割となった。(2020/1/20)

東芝子会社で複数年にわたる架空取引 19年度上半期に約200億円を過大計上 総額は調査中
東芝ITサービスで実在すると確認できない取引が複数年にわたって行われていたことが判明。2019年度第2四半期累計期間(19年4〜9月)に売上高として約200億円が過大計上された見込み。事実関係や、複数の会計年度にわたる売上高・損益への影響は調査中。(2020/1/20)

「プログラミングよりも別のことを……」という声も:
「家族に教えてほしい」が最多 MMD総研が小中学生のプログラミング教育に関する意識調査
MMD総研が実施した「2020年1月 小中学生のプログラミング教育に関する意識調査」の結果によると、小中学生の半数以上が「学校以外でプログラミングを学びたい」と回答し、学校以外では家族に教えてほしいと考えている人が最も多かった。(2020/1/20)

役職、年収は? ミドル層の転職事情
エン・ジャパンは転職コンサルタントを対象に「ミドルの求人動向」を調査し、その結果を発表した。求人トレンドをうかがったところ……。(2020/1/19)

ビジネスパーソンの貯蓄額、最も多かったのは?
じぶん銀行は全国のビジネスパーソンを対象に、「資産運用」に関する調査を実施し、その結果を発表した。ビジネスパーソンの貯蓄額を聞いたところ……。(2020/1/19)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。