求める施策の上位に「資料の簡素化」や「無駄な業務の削減」があることと、働きやすい職場では「副業や兼業の許可」や「残業代の削減原資の従業員への還元」のニーズが低いことから見ても、働きにくい職場は、“そもそもの仕事量が多くて勤務時間が長くなっているため、金銭での補填(ほてん)か仕事の削減を希望している”と推察される。このような状況であれば、ブラック企業やブラック職場といわれてしまうのも仕方がないのかもしれない。
働き方は、組織や個人によって千差万別だ。ブームに乗って働き方改革に取り組むのはよいが、思い付きや形式的な取り組みではなく、“自分の会社の特徴や状況に合わせた施策を行うべき”ということが、この結果に現れている。
働きやすい職場では、金銭面への要望よりも、「休み方改革」や「働きやすい人材配置」への取り組みが好評だ。これは、“さらに改革のステップを進めよ”という従業員からのエールだろう。なお、改革施策の1つとして注目されている「早朝勤務推進」は、どの職場でも不評なことも知っておきたい。
もう1つ、「【図表 1-3-1】取り組んでいる働き方改革の施策とその状況」から、形骸化しやすい施策をランキング順に並べ替えてみた。
実のある働き方改革が進むことを期待してやまない。
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