働き方改革をさらに加速させるためのデバイスとして、三上氏は「Microsoft 365を支えるデバイス群として、その代表に挙げられるのがSurfaceシリーズだ。2in1やStudio、そしてHubとさまざまなタイプを出してきたが、11月1日からLTEデバイスの中では最速と言えるSurface ProのLTE-Advanced対応モデルの受注を開始する」と、12月8日から販売するLTE対応の法人向けノートPC「Surface Pro LTE Advanced」についてアピールした。
Surface Pro LTE Advancedは、nano SIMカードや組み込み型SIM(eSIM)に対応するSIMフリー端末で、下り最大450Mbps(理論値)の通信速度を実現し、国内の主要キャリアやMVNO事業者が利用する20の周波数帯域をカバーしているのが特徴だ。
CPUは第7世代(Kaby Lake)のCore i5-7300U(2.6GHz/最大3.5GHz)を搭載し、性能アップとバッテリー駆動時間の延長(Wi-Fiモデルで最長13.5時間)を両立しているという。
三上氏は、「オフィスを飛び出して環境を選ばずに仕事をこなし、ITスキルやデバイスを問わずに使えるMicrosoft 365 Businessは、中小企業の働き方改革を支援するのにベストなソリューションだ。先ほど380万社ほどある国内の中小企業が、すべてITを活用すれば日本はもっと元気になれる。ひいては、日本の社会変革に貢献していきたい」と力を込めた。
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