日本企業はディスラプションに対応するリーダーシップの欠如が明白――ガートナー

ガートナーの調査によると、日本企業はデジタルビジネスの取り組みで世界の企業に後れを取っていることが判明。要因は、変化に対応する“チェンジリーダーシップ”の欠如やIT人材不足などにあり、日本企業独特の組織文化の障壁が影響しているという。

[金澤雅子，ITmedia]

この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。

　ガートナージャパンは2019年6月20日、日本企業はデジタルビジネスイニシアチブで世界の企業に後れを取っているとの調査結果を発表した。

　同調査は、世界89カ国の主要産業に携わる企業のCIO（最高情報責任者）とITリーダー3102人を対象に2018年4月17日～6月22日に実施し、日本からの回答者数は134人だった。

デジタルビジネスイニシアチブが進んでいない日本企業

#CmsMembersControl .CmsMembersControlIn {width:100%;background:url(https://image.itmedia.co.jp/images/spacer.gif) #DDD;opacity:0.05;filter:progid:DXImageTransform.Microsoft.Alpha(Enabled=1,Style=0,Opacity=5);z-index:1;}

続きを閲覧するには、ブラウザの JavaScript の設定を有効にする必要があります。

日本のデジタルトランスフォーメーションは「ディスラプション」に？　今こそ欧州の中堅国に学べ！
国際経営開発研究所（IMD）が発表する「IMD国際競争力ランキング」では、ここ数年、日本は25位前後を推移する。上位を占めるのは北欧の中堅国だ。日本のIT投資額は年間10兆円を超し、その金額は北欧各国が束になってもかなわない額だ。しかし、なぜ世界から思うような評価が得られないのか。
2024年までに淘汰されないための「デジタルプロダクトマネジメント」とは？　成功のカギは5つの能力――ガートナー調査
ガートナーは、今後、「デジタルプロダクトマネジメント」を採用するテクノロジー／サービスプロバイダーは徐々に増加すると予測。デジタルプロダクトマネジメントを採用しない企業は、2024年までにディスラプション（破壊）のリスクにさらされると警鐘を鳴らす。
デジタルトランスフォーメーションの本質と必要性「DXをデジタル技術でなく歴史観から捉えよ」
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、一般に「ITを活用して社会や生活をより良いものにするもの」という意味である。しかし、今の日本企業が進めようとするDXはこの定義から懸け離れているようにも思える。グローバルで考えられているDXとどこが違うのか。
デジタルビジネスで負けたくなければ、この5つの要素に注目せよ　ガートナーのトップアナリストが指南
企業がデジタルビジネスを進めていくうえで考えるべきことは何か。Gartnerのトップアナリストが、この点について語った。その内容とは――。