ガートナーは、今後、「デジタルプロダクトマネジメント」を採用するテクノロジー/サービスプロバイダーは徐々に増加すると予測。デジタルプロダクトマネジメントを採用しない企業は、2024年までにディスラプション(破壊)のリスクにさらされると警鐘を鳴らす。
この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。
ガートナー ジャパンは2019年6月17日、「デジタルプロダクトマネジメントを採用しないテクノロジー/サービスプロバイダーは、今後2年以内にディスラプション(破壊)の大きなリスクにさらされる可能性が高い」という見解を発表した。
テクノロジー/サービスプロバイダーのビジネスは、クラウドやAI(人工知能)などのデジタルテクノロジーにより、破壊的な変化の時期を迎えている。この淘汰(とうた)の時代を勝ち抜くためには、デジタルテクノロジーを生かしたプロダクトとユーザーエクスペリエンスを創出する新しい仕組みが必要であり、それを実現するための方法論が「デジタルプロダクトマネジメント」だという。
ソフトウェア、ハードウェア、ソリューション、サービスなど、いずれのプロバイダーであっても、市場の変化やディスラプションに対応していくには、新たなコンピテンシーとしてデジタルプロダクトマネジメントの採用は避けられないとしている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.