投資で分かれるセキュリティの明暗 クラウドやテレワークで被害を防ぐ「3つのポイント」は――IDC：「約6割は現場に任せきり」に警鐘

クラウドやテレワーク導入でセキュリティIDCは国内の企業を対象にセキュリティ対策や被害の状況を調査したレポートの2021年版を公開した。IDCの専門家は、半数以上の企業がセキュリティの投資について明確に決められていない現実に警鐘を鳴らし、クラウドやテレワーク導入が進む中、適切なセキュリティ対策を展開し、被害を抑えるために必要なポイントを解説した。

[大河原克行，ITmedia]

　IDC Japan（以下、IDC）は、国内企業883社を対象にした情報セキュリティ対策の実態調査レポート「2021年国内情報セキュリティユーザー調査：企業における対策の現状」を発表した。

　同レポートによると「直近1年間でセキュリティ被害に遭った」と回答した企業の割合は56.3％と半数を超えたものの、2020年度の情報セキュリティ投資意欲は、2019年度に比べて弱まった。また「情報セキュリティ予算が決められていない」とした企業が半分以上を占めるなど、今後強化すべき対策がまだ明確になっていないことも浮き彫りになった。

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6割が「現場に任せきり」　明らかになったセキュリティ投資の現実

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