「顧客の期待に応えられていない」企業のDX進展状況は？ 電通デジタルの調査で判明

電通デジタルは、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」（2021年度）の結果を発表した。DXの進展状況と顧客ニーズや成果などとの関連が明らかになった。

[ITmedia]

　電通デジタルは2022年1月11日、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」（2021年度）の結果を発表した。同調査は従業員数500人以上の国内企業に所属する主任以上の役職者を対象に2021年9月29日〜10月8日の間実施し、3000人から有効回答を得た。

同調査によると、デジタルトランスフォーメーション（DX）に着手する日本企業は81％だった。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染拡大の影響が長引き、企業がこれまで以上にデジタル化や事業変革を急いでいることが分かった。

DX推進状況で明暗　成果を出せる企業、出せない企業の違いとは？

　DXに着手した企業の割合は、2019年度の70％、2020年度の74％から着実に増えており、2021年度は81％だった。その内訳は「完了済み」が11％、「複数の領域で取組中」が39％、「一部の領域で取組中」が24％、「計画策定中」が8％だった。

　同調査では、COVID-19によってDXの重要度が変化したことも明らかになった。新型コロナウイルス感染症によって「DXの重要度が上がり、経営テーマとなった」との回答は13.6％、「DXの重要度が上がった」は51.5％だった。

　同調査では、DXの進展状況とビジネス価値の提供に関連性があることも分かった。