「DX×ジョブ型人事」の相乗効果で企業を強くする方法：Weekly Memo（1/2 ページ）

企業がDXを推進する上での人事制度として「ジョブ型」を採用する動きが活発化している。一方で、ジョブ型の推進もDXで加速できそうだ。「DX×ジョブ型」で企業はどう強くなれるのか。

[松岡功，ITmedia]

　「日立、全社員ジョブ型に―必要スキル、社外にも公表」――2022年1月10日付の「日本経済新聞」朝刊一面トップにこんな見出しの記事が載った。ここ数年、幅広い業種の大手企業が相次いで取り組み始めている「ジョブ型人事制度」の採用が、いよいよ本格化してきたことを象徴するかのようだ。

　日立製作所は以前から管理職を皮切りにジョブ型を採用し、全社員に広げる意向も既に表明しているので、今回は「必要なスキルを社外にも公表すること」が新しい情報のようだ。それによって、デジタル技術など専門性の高い人材を広く募るのが狙いだという。

企業がジョブ型人事制度を導入する意味とは

　デジタルトランスフォーメーション（DX）との相乗効果に踏み込む前に、そもそもジョブ型とはどのような人事制度を指すのか、今まで「メンバーシップ型」の人事制度を引きずりがちだった日本企業の間でなぜその採用が進んでいるのかを振り返っておきたい。