IDCがITインフラの見直しや強化などで注目されるITインフラストラクチャサービスの利用動向に関する調査結果を発表した。調査結果からはITインフラ需要が高い産業分野の共通点が見えた。これを踏まえたIDCのアナリストのITサービスベンダーに向けた助言とは。
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IDC Japan(以下、IDC)は2022年9月21日、国内のITインフラストラクチャサービスの利用動向に関する調査結果を発表した。
同レポートは、国内企業/団体のCIO(最高情報責任者)やIT部門の管理者を対象に2022年7月に実施したITインフラストラクチャサービスのユーザー調査の結果をまとめたものだ。同調査は、ITインフストラクチャサービスへの投資動向を調べることを目的として、国内企業および団体から構成される692社のCIO(最高情報責任者)やIT部門マネージャー、それに準ずる人を対象に実施した。
国内企業、団体のITインフラサービスへの支出動向は、従業員規模や産業分野によって左右される。2021年の動向を見ると、ITインフラ資産やパブリッククラウドとの連携機能、5Gネットワーク対応機能などを標準化されたメニューから提供する「統合プラットフォーム型ITインフラストラクチャ」サービスの利用動向を産業分野別に見ると、「金融」や「製造」で「利用中」「利用予定」「利用を計画している」の回答率が高かった。
IDCはこれら産業の特徴について次のように分析する。
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