オブザーバービリティ導入でシステム停止コストに大きな変化 New Relic調査：セキュリティニュースアラート

New Relicは企業のオブザーバービリティ（可観測性）に対する関心度や導入実態を図る調査「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を発表した。

[後藤大地，有限会社オングス]

　New Relicは2023年12月6日、オブザーバビリティの現状と将来の成長領域を探る「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を発表した。

　同レポートはオブザーバビリティ（可観測性）の現状や成長領域、投資や導入に影響を与える外部要因などが調査されている他、ビジネスに影響を与えるシステム停止頻度や平均検出時間（MTTD）、平均修復時間（MTTR）、停止コストなどのサービスレベル指標に関するベンチマーク評価も実施している。

New Relicは「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を発表した（出典：New RelicのWebサイト）

企業のオブザーバービリティに対する関心度は？　2023年の調査結果

　取り上げられている主な内容は以下の通りだ。

• 回答者の32％は「ビジネスインパクトの大きいダウンタイムの費用について平均で1時間当たり50万ドル以上」と答えた。年間停止コストの中央値は775万ドルになる。フルスタックオブザーバビリティを実装している企業は、そうでない企業よりもシステム停止コストの中央値が37％低い
• フルスタックオブザーバビリティを実装した組織はシステム停止のMTTDとMTTRが改善して投資を最大限に活用している
• 回答者の82％以上は「2026年半ばまでに17の異なるオブザーバビリティ機能を導入する」と予想している
• 回答者の49％はサイバーセキュリティに関心を持つことで、オブザーバビリティのニーズが高まっている
• 日本においては「AI（人工知能）活用」がオブザーバビリティのニーズを促進するトレンドになっている

　同調査はEnterprise Technology Researchとともに2023年3〜4月に実施した。今回で3回目となる。オブザーバビリティに関するレポートとしては最大規模の包括的な研究とされており、日本をはじめ北米や欧州、アジア太平洋（APAC）地域の15カ国のプロフェッショナル1700人を対象に調査が実施されている。回答者の65％（1100人）が実務担当者、35％（600人）がIT意思決定者となる。