Capterraの調査によると、ソフトウェアを購入した企業は、予想外の導入コストやオンプレミスライセンスから利用に応じた料金体系への移行により、購入に対する後悔が大きくなる可能性があることが分かった。
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ソフトウェアマーケットプレースのCapterraが3400社を対象に実施した調査によると(注1)、5社中3社近くが過去12〜18カ月の間に購入したソフトウェアのうち少なくとも1つに後悔しており、4分の1近くが複数のソフトウェアに対して不満を抱いているという。
買い手の後悔は大きな代償を払うことになる。回答者の半数以上がソフトウェアの選択の失敗によって大きな財務的打撃を受けたと回答し、5社中2社が競争力が低下したと感じていることが報告書で明らかになった。
3分の1以上の企業が予想以上のコストに直面し、新規ユーザーのオンボーディングやトレーニングの難しさに不満を抱いている。また回答者の半数近くが、ベンダーの営業チームと導入チームの連携不足を被害の要因として挙げている。
収益とイノベーションを推進するためにテクノロジーに依存することは、エンタープライズ向けのソフトウェア群を定期的にアップグレードし、強化し、追加することを意味する。しかしこれは誤った購入につながる可能性もある。
このような調達リスクにもかかわらず、企業の購入への動きは鈍っていない。
Gartnerによると、ソフトウェアは依然としてIT支出の最も大きなカテゴリーの一つとして挙げられており、2024年には8%成長し、5兆1000億ドルに達すると予想されている(注2)。そのうち20%をソフトウェアが占め、前年比14%近く増加し、1兆ドルを超える見込みだ。
米国企業の3分の2近くが、2024年は2023年よりもソフトウェアへの支出を増やす予定であることがCapterraの調査で分かった。
新興の生成AI(人工知能)ツールを含む新しいソフトウェア製品の採用とベンダーの値上げが、支出を促進させる2つの大きな要因となっている(注3)(注4)。予期せぬ導入コストやオンプレミスライセンスから利用に応じた料金体系への移行は、買い手の後悔をさらに募らせるかもしれない。
「SaaS価格への移行はここにも影響を及ぼしている」と、Capterraのアソシエート・プリンシパル・アナリストを務めるブライアン・ウェストフォール氏は言う。
「ソフトウェアはもはや買って終わりではなく、どんなに小さな企業でも常に予算を組まなければならないものだ」(ウェストフォール氏)
支出を押し上げるもう一つの複雑な要因は、隠れたコストだ。
「残念なことに、ソフトウェア分野ではベンダーが重要なコストを契約条件の中に埋没させるような、おとり商法的な価格設定も一般的だ。もし企業がソフトウェア購入の経験がなく、ソフトウェアの総所有コストを理解していなければ、失望につながるだろう」とウェストフォール氏は話す。
ソフトウェア購入の経験が豊富だからといって後悔を防げるというわけではない。この調査では、3カ月以内に購入を完了する企業は、それ以上かかる企業よりも失望が少ないことが分かった。
また、IT部門とビジネス部門の利害関係者で構成される調達チームを結成することで、購入で失敗する可能性を減らすことも可能だ。
IT部門以外のスタッフのみを配置した企業の3分の2以上がソフトウェア購入に不満を持ち、IT部門に単独で購入責任を負わせた企業の61%が悪い結果を招いた。同じ運命をたどったのは、部門横断的なチームを持つ回答者の54%だけだった。
ベンダーのソーシャルメディアへの投稿や紹介のないインターネット検索経由で契約に至った企業は、最悪の結果を招いた。
「これらの情報源によって、どのベンダーが自社製品を最も効果的に宣伝しているか、あるいは検索エンジン最適化に最も多くのリソースを割いているかをバイヤーが把握することは可能だが、どのベンダーが自社のニーズに最適なツールを作っているかは必ずしも分かるわけではない」とレポートは述べている。
(注1)2024 U.S. Tech Trends Report: 58% of Businesses Regret a Recent Software Purchase(Capterra)
(注2)Tech spend to top $5 trillion in 2024 as CIOs contend with change fatigue(CIO Dive)
(注3)More companies are ramping up generative AI pilots(CIO Dive)
(注4)Enterprise software costs rise as major vendors lean on cloud(CIO Dive)
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