SSDへの置き換えが進むことで、衰退の一途をたどっているかに見えるHDDだが、実はそうとは言い切れない。HDDが今後どうなるのか、市場での役割や技術進化の方向性を読み解く。
TechTargetジャパン運営事務局
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2020年4月30日の記事
専門チーム発足から1週間で、本番稼働を開始したという。
新野淳一（Publickey），ITmedia
南ドイツ地域保健当局は、新型コロナウイルスに感染した患者と接触した人の追跡を自動化するためにSAPが開発したWebアプリケーションを採用した。毎週約40万人に実施している検査を効率化する。
ITmedia
さくらインターネットらは、スーパーテレワーク・コンソーシアムの設立に向けて基本合意した。自宅や地方の拠点で働く新たな労働スタイルの確立を目指して、企業の業務や事業の基盤となる「スーパーテレワーク・プラットフォーム」を構築する。
ITmedia
Kasperskyによると、在宅勤務の従業員がアクセスしている会社のリソースを狙って、総当たり方式でパスワードを破ろうとするブルートフォース攻撃が激化している。
鈴木聖子，ITmedia
新型コロナウイルスの影響で、多くの日本企業が「テレワーク移行」という課題に悩んでいる。先行きの見えない不安が広がる中、いち早く全社テレワークに移行したウイングアーク1stは、どのように移行を実現したのか。実際に見えた課題や対策と併せて聞いた。
谷川耕一，ITmedia
2020年4月29日の記事
特集は、今注目のローカル5G。5Gによるプライベートネットワーク実現の課題とは？ 他に生産性ツール市場におけるMicrosoftとGoogleの分析、光無線技術Li-Fi事例、ペネトレーションテストの負の側面などの記事をお届けする。
TechTargetジャパン運営事務局
2020年4月28日の記事
J.D. パワー ジャパンは、Web会議システムに関する消費者調査の結果を発表した。Web会議をよく利用するようになった時期は、日本では2020年2月以降が61％。米国のユーザーは比較的使い慣れているのに対して、日本では不慣れなユーザーが目立った。
ITmedia
NTTコミュニケーションズとPwCコンサルティングは、製造業の設計や調達関連業務の効率化に向けたデジタルマッチングプラットフォーム「設計／調達DX」の提供に向けて、実証実験を開始する。
ITmedia
2024年までの「国内企業向けネットワーク機器市場」は、「ワイヤレスファースト」の浸透で無線LAN機器市場がけん引するも、イーサネットスイッチとルーター市場はマイナス成長に転じる見込み。リプレース需要などの市場押し上げ要素をうまく捉えられるかが、成長の鍵になるという。
金澤雅子，ITmedia
Sophosの「XG Firewall」に未知の脆弱性が存在し、悪用されていたことが分かった。同社は「影響を受けるファイアウォールを使用している顧客は、データが侵害されたと想定する必要がある」としている。
鈴木聖子，ITmedia
この問題を悪用すれば、細工を施したGIFを送り付けることによって、狙った相手のTeamsアカウントへの不正侵入が可能となる。
鈴木聖子，ITmedia
PCやスマートデバイスは、新しいデバイスのニュースを楽しみに追いかけ、手に入ったらワクワクしながら開封して初期設定を済ませる――そんな「使い始めるまでの喜び」を感じる人だけに向けたものではありません。特に初期設定や管理は、法人にとっては単なる「コスト」なのです。
宮田健，ITmedia
テレワークへのシフトは、COVID-19の感染予防を目的として始まりました。しかしこれによって将来的な変化への見通しが立ち始めています。これまで在宅勤務を考えたことのなかった従業員が、テレワークを「週に5日オフィスで勤務することの優れた代替手段だ」と考えるようになってきました。
國分俊宏，ITmedia
2020年4月27日の記事
COVID-19対策の緊急事態宣言を受けてテレワークに踏み切る動きが広がっている。だが「押印」のためだけに出社せざるを得ないという従業員もいるようだ。E-STAMPが実態を調査した。
ITmedia
複数のクラウドサービスを安全に使いたい――。そんな企業の要望に、NTT Comが応えた。Amazon、Microsoft、Googleのサービスがつながる同社ならではのマルチクラウド戦略とは。
松岡功，ITmedia
ガートナーは、テレワークを実施する際に、企業が最低限認識すべきセキュリティの基本を解説した。セキュリティのルール作りや、個人所有のPCやスマートフォンを利用する際などの指針をまとめた。
ITmedia
NTTデータとJSOLは、農作物の出荷予測コンサルティングサービスの提供を始める。農作物の生育状況や累積気温などのデータから出荷時期に影響を与える要因を分析し、出荷予測モデルを構築する。
ITmedia
2020年4月24日の記事
DataRobotは、AIプラットフォームの最新版「DataRobot v6.0」を提供開始した。画像を用いたモデリング機能「Visual AI」を新たに備えた他、「ML Ops」や「ディープラーニングの自動化」といった機能を強化した。
ITmedia
新型コロナウイルス感染症による影響で、人的資源がビジネスにとってどれだけ重要かが示されました。有事の際も、従業員を守りながら滞りなく事業継続する鍵としてデジタルワーカーの導入が有効な理由を解説します。
長谷 太志，Blue Prism
Skypeを狙うフィッシング詐欺メールはSkypeから届く正規の通知メールそっくりに作り込んであった。パスワードの入力を促す不正サイトも、ユーザーが疑問を抱く余地はほとんどなかった。
鈴木聖子，ITmedia
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、投資運用の高度化に向けて開始する「インデックス・ポスティング」のデータ分析基盤として、SASのアナリティクスプラットフォームを導入した。蓄積したインデックス情報を分析し、GPIFの運用に資するかどうかを判定する。
金澤雅子，ITmedia
2020年4月23日の記事
日立製作所は、新型コロナウイルス感染症拡大防止策としてテレワークの導入を検討している中小企業向けに、プライベートクラウド型のVDI（仮想デスクトップ）サービス「かんたんPrivate DaaS支援パック」の提供を開始した。年間契約を締結した新規顧客は、最大半年間、無償で利用できる。
金澤雅子，ITmedia
中央大学は、後楽園キャンパスの理工学部と理工学研究科の教育・研究用システムのバックアップに「Veeam Backup ＆ Replication（VBR）」を、教員が利用しているMicrosoft Office 365のメールデータのバックアップに「Veeam Backup for Office 365」を、それぞれ導入した。
ITmedia
Gmailにおいて、新型コロナウイルス関連のマルウェアやフィッシング詐欺メールが1日当たり1800万通検出された。Googleは便乗攻撃に関与する国家が十数カ国に上ると分析する。
鈴木聖子，ITmedia
ZecOpsはiOS標準のメールアプリに2件の脆弱性を発見し、日本企業の幹部を狙った攻撃を検出した。メールを受信したユーザーが何もしなくても悪用される恐れがあると警告する。
鈴木聖子，ITmedia
お役所のシステムは古く、使いにくく、分かりにくい――そんな声は「中の人」にとっても同感のものだった。内閣官房IT総合戦略室は現在、ユーザー中心のインターフェース構築とAPIを利用した民間サービスの利用による「デジタル・ガバメント」の実行を目指している。政府のDXを支えるべく宣言された「クラウド・バイ・デフォルト宣言」が具体的に何を進めているのか。第一線に立つ政府CIO補佐官が語った。
指田昌夫，ITmedia
2020年4月22日の記事
NTTデータ経営研究所が実施した「新型コロナウイルス対策と働き方」に関する調査によると、完全在宅勤務を実施している企業は約1割で、週3〜4回以上のテレワーク／リモートワークを利用している人は全国で2割だった。“コロナの収束とその先”を見据えた働き方に向け、企業が対処すべき課題とは？
金澤雅子，ITmedia
今回のアップデートは、決済機能などに存在する8件のセキュリティ問題に対処した。
鈴木聖子，ITmedia
脆弱性を組み合わせて攻撃に利用すれば、認証を経ずにroot特権でリモートからコードを実行できてしまう可能性が指摘されている。
鈴木聖子，ITmedia
「AppDynamics Experience Journey Map」と「Cisco Intersight Workload Optimizer」「HyperFlex Application Platform for Kubernetes」の3製品を発表した。アプリケーションからインフラまでリアルタイムの監視や最適化を可能にするとし、2020年第2四半期に提供を開始する予定。
ITmedia
「2020年3月までに年間40万時間の業務時間を削減」という高い目標を掲げ、RPA導入に挑んだ日本通運。そのスタートにはさまざまな困難が待ち受けていたという。それでも目標を達成しようと同社が練り上げ、実行した戦術とは。
指田昌夫，ITmedia
市の職員がサイボウズの「kintone」を利用し、市内の飲食店が実施するテークアウト情報を地図に表示するシステムを約2週間で構築した。
ITmedia
2020年4月21日の記事
新型コロナウイルス感染症の拡大防止と企業の事業継続を両立させるため、テレワーク開始のボトルネックとなっているインフラを企業や研究機関と連携して構築し、無償開放した。
柴佑佳，ITmedia
NTTデータは、海外とのパーソナルデータ連携に関する実証実験を実施し、個人情報を管理するパーソナルデータストアの接続を検証した。エストニアの電子政府を支えているデータ連携基盤「UXP」と接続するための標準仕様も策定した。
ITmedia
BIやデータ活用クラウドなどを手掛けるドーモは、「新型コロナウイルス感染症ダッシュボード日本版」を公開。独自の視点で最新データを収集、分析、可視化して、日本企業向けに情報提供する。企業のリスク管理や安全対策など、データに基づいた適切な行動につなぐ支援になればとしている。
金澤雅子，ITmedia
新型コロナウイルス感染症によって生じた困難な状況を念頭に、脆弱性報告の実績のある研究者に助成金を支給する制度の対象を拡大する。
鈴木聖子，ITmedia
私たちは便利なサービスを利用するため、サービスベンダーにさまざまな情報を渡しています。検索キーワードや位置情報は、一つ一つなら大した情報ではありません。しかし長年にわたって蓄積されたこれらのデータには、確かな価値が生まれます。その価値によって得をするのは誰であるべきでしょうか？
宮田健，ITmedia
2020年4月20日の記事
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う社会の混乱に便乗した犯罪が世界各国で増加している。経済産業省は国内企業に対し「産業界へのメッセージ」として注意喚起し、取り組むべき対策を提唱した。
柴佑佳，ITmedia
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、企業がテレワークをはじめとして事業継続のための対策に追われている。この話になると、事業継続計画を意味する「BCP」の取り組みが注目されるが、経営者にとって本当に大事なのは「BCPの先」である。
松岡功，ITmedia
GMOインターネットグループは顧客の各種手続きで押印を完全撤廃し、取引先との契約を電子契約のみにする。
ITmedia
ガートナー ジャパンは、企業がテレワークの効率性を高めるために検討すべき取り組みについて発表した。従来の慣行や紙文化を突き崩し、電子ファイルを用いて業務を進められる環境への移行を図るべきだとしている。
ITmedia
2020年4月17日の記事
NECプラットフォームズは、利用客がスマホアプリで給油をオーダーできるサービスステーション（SS）向け注文管理サービス「スマホで給油オーダー」を開始した。SS店舗の検索から、給油オーダー、決済までスマホアプリで完了し、SSでは給油機のQRコードを読み取るだけで給油できる。
金澤雅子，ITmedia
大日本印刷は「DNP業務知識活用プラットフォーム」の提供を開始する。業務経験の浅い人材が専門的な業務知識を導き出せるよう支援し、業務効率の向上と人材のビジネススキルの平準化を図る。
ITmedia
Zoomは相次ぐセキュリティ問題の発覚を受け、脆弱性発見を目的としたバグバウンティプログラムの改善を目指し、同分野で実績のあるLuta Securityと提携した。
鈴木聖子，ITmedia
2020年4月16日の記事
傘下のイオンアイビスにSAP HANAを導入し、経営基盤システムの一部に導入、活用しているという。
ITmedia
日本CFO協会は「新型コロナウイルスによる経理財務業務への影響に関する調査」の第2弾として、業績計画、投資計画、資金計画などへの影響を発表。緊急事態宣言から1週間の調査で、55％の企業が「決算業務の遅延」を懸念、半数が業績下方修正見込みであることが分かった。
金澤雅子，ITmedia
Java SEで修正された15件の脆弱性は、いずれもネットワークを介してユーザー認証なしで悪用される恐れがある。他にも多数の製品に危険度が極めて高い脆弱性が存在する。
鈴木聖子，ITmedia
デスクトップ向けの更新版では、音声認識機能に存在する重大な脆弱性が修正された。
鈴木聖子，ITmedia
JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は国内のビジネスメール詐欺（BEC）に関する初の実態調査報告書をまとめた。億単位の被害を出したこともあるBECだが、今さらに複雑化するその実態と、企業に要求される対策とは。
高橋睦美，ITmedia
2020年4月15日の記事
Lenovoは、エッジコンピューティング向けサーバにAzure Stack HCIを実装した「Lenovo ThinkAgile MX1021」と、NVMe対応オールフラッシュストレージ「Lenovo ThinkSystem DM7100」を発表した。
ITmedia
サイボウズ チームワーク総研の調査によると、新型コロナウイルス感染症による働き方やチームワークへの影響には、「良い変化」と「悪い変化」があることが分かった。部長や課長クラスの多くが変化を感じているようだ。
金澤雅子，ITmedia
Microsoftは「AI for Health」でCOVID-19対策に取り組む。データと知見、治療薬と診断法、リソース配分、正確な情報の発信、科学的研究の5つの分野で2000万ドルを投資して研究者を支援する。
ITmedia
4月の月例セキュリティ更新プログラムで対処した113件の脆弱性のうち、4件については既に悪用が確認されている。
鈴木聖子，ITmedia
トップクラスのクラウドプロバイダーに成長したAlibaba Cloudだが、欧米市場への進出には苦戦している。欧米のユーザー企業はAlibabaをどう見ているのか。採用の可能性はあるのか。
Sooraj Shah，Computer Weekly
企業の従業員がPCを使う“体験”を、ソフトウェアもハードウェアも含めて常に最新の状態で提供したい――。そんなDevice as a Service（DaaS）の関係者が注目するのが中小企業向け市場だ。その理由から見えてくる、DaaSと従来の企業向けPCの在り方の「根本的な違い」とは。
谷川耕一，ITmedia
農業向け機械や建機、水、環境など多くの事業を手掛けるクボタが、Microsoftと戦略的提携を発表した。基幹システムをAzureに移行するだけでなく、グローバル規模のデータ活用や新たなビジネスも加速したいという、同社の挑戦とは。
大河原克行，ITmedia
2020年4月14日の記事
キンコーズは、フランチャイズビジネスを展開する企業向けに、資材管理サービス「鬼ラク！クラウド」の提供を開始した。加盟店で必要になる販促物の発注、承認、リアルタイム在庫管理などを一元管理でき、業務効率化や廃棄ロス削減を図ることができる。
金澤雅子，ITmedia
過半数の企業は加入者の獲得率に大きな影響が出ていない。2割の企業で成長が加速する一方で1割の企業では解約が増加し、縮小傾向を見せている。
柴佑佳，ITmedia
ドラッグストアやスーパーマーケット、飲食店などを展開する法人ユーザーが新型コロナウイルス感染症対策に奔走する現状を受け、顧客向けに配信するメッセージやチラシのバナー配信機能の一部を無償で提供する。
ITmedia
セールスフォース・ドットコムは期間限定で、全国の保健所に向けて「新型コロナ保健所業務支援クラウドパッケージ」を無償提供する。パートナー企業を通じて、保健所へのシステム導入や運用支援を進める。
ITmedia
レノボ・ジャパンは、中小企業を対象に、テレワーク向けのノートPCを最長3カ月間無料で貸し出す。「Microsoft Teams」の期間限定アカウントも無料で発行する。
ITmedia
ITは生活水準を維持するための手放せないインフラになっています。その中でも「GAFA」に代表される巨大IT企業のサービスやプロダクトは世界中の人の生活に深く根付き、もはや手放すことは不可能です。そんな巨大企業が人類の危機に対抗するために手を結びました。創作であればアツい展開ですが、現実の出来事として見るとどうでしょうか？
宮田健，ITmedia
新型感染症の感染拡大のなか、世界中で働き方が大きく変化しています。全社テレワーク体制を敷いた当初、多くの社員が「最初の1週間」に苦しい思いをしていたように見えました。世界的な緊急事態ともいえる現状に当社のテクニカルサポートチームがどのように対処して事業を継続してきたか、中国と日本における対応事例をご紹介いたします。
尾羽沢 功，ITmedia
2020年4月13日の記事
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、IBM、HPE、Cisco、Salesforceといった米IT大手のトップが相次いでメッセージを発信している。彼らの危機感と、現状を切り抜けるための覚悟とは――。
松岡功，ITmedia
デジタル経由の売り上げが多い企業はソフトウェア技術者出身の役員が多く、クラウドサービスが「基本的に採用するもの」として定着しており、個人判断でのテレワークが認められていることが分かった。
ITmedia
2020年4月10日の記事
ヤフーは、全国の都道府県と政令指定都市を対象に、データソリューションサービスを期間限定で無償提供する。地域の人の流れや、人々の興味、関心を、ヤフーのビッグデータによって可視化できる。
ITmedia
厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連情報を都道府県や民間検査機関と共有するために、「Salesforce Service Cloud」でクラウドベースの情報共有基盤を構築した。都道府県での感染情報やPCR検査状況、患者受け入れ状況などの把握、確認を迅速化する。
金澤雅子，ITmedia
AppleやGoogleの公式アプリストアで「無料」と宣伝してインストールを促し、数日の試用期間が過ぎると月額または週ごとの料金を課金するアプリが増加している。
鈴木聖子，ITmedia
2020年4月9日の記事
日本マイクロソフトは、テレワークやオンライン授業などで利用者が急増する「Microsoft Teams」のプライバシーとセキュリティに関する機能を公式ブログで発表。プライバシー保護、個人情報とアカウント情報、データ保護などに関する信頼性を強調した。
金澤雅子，ITmedia
ファイア・アイは、サイバーセキュリティレポートの最新版を公開した。サイバー攻撃に対して企業側の検知と封じ込めが迅速化していることや、未確認の新型マルウェアが41％に及んだことが報告された。
ITmedia
新型コロナウイルスに便乗した詐欺メールや詐欺サイト、VPNの脆弱性を突く攻撃、ZoomやMicrosoft Teams、MicrosoftのRDPエンドポイントなどのテレワークインフラを狙う攻撃の増加が報告されている。
鈴木聖子，ITmedia
都市ガスの小売全面自由化によりビジネスモデルをパラダイムシフトしてきた東京ガス。しかし、対応するまでには大きな困難があった。
阿久津良和，ITmedia
2020年4月8日の記事
「Chrome 81」では32件のセキュリティ問題を修正。TLS 1.0とTLS 1.1の完全無効化は「Chrome 84」に持ち越された。
鈴木聖子，ITmedia
多くの企業で、従業員の業務を支えるPC。その運用環境が今、急激な変化にさらされている。「Windows 10」への移行はもちろんのこと、テレワークの急速な普及や長期化もその一因だ。企業の情シスに過度の負担をかけず、かつこのような変化に強いPC運用を実現したい。そんなニーズに“サービス”として応えるDevice as a Service（DaaS）を特集する。
高木理紗，ITmedia
アドバンテストは、半導体検査装置の統合品質情報システムに「SAP HANA」を導入した。汎用データベース管理システムを利用した従来のシステムと比べて、バッチ処理時間を約10分の1に短縮できた。
ITmedia
テンダはマニュアル自動作成ソフトの最新バージョン「Dojo 8.00」を発売した。「テンプレートWord機能」を追加して、Word文書形式のマニュアルの作成にかかる時間を旧バージョンと比べて60％削減した。
ITmedia
NTTデータ経営研究所の調査によると、「情報銀行」の利用で重視する条件は「第三者からの認証／認定」「報酬の高さ」で、パーソナルデータの提供について、位置情報、住所、電話番号、金融資産情報などの提供には抵抗のある人が多いことが分かった。
金澤雅子，ITmedia
新型コロナウイルス対策のため自宅で作業する人が増えていることを踏まえ、検索のしやすさに重点を置いてアドレスバーを刷新した。
鈴木聖子，ITmedia
企業に最新のPCやアプリケーションを“サービス”として提供し、運用管理やアップデートを事業者が丸ごと引き受ける「Device as a Service」（DaaS）が、日本の企業向け市場へじわじわと進出しようとしている。そのメリットや新しさとは何なのか。事業に関わる日本マイクロソフトにインタビューした。
谷川耕一，ITmedia
混乱した状況でビジネスコンティニュイティを維持するには、従業員がどこからでもセキュアに働けるような、柔軟な業務体制とワークプレーステクノロジーが必要だ
尾羽沢 功，シトリックス・システムズ・ジャパン
2020年4月7日の記事
ソラシドエアは、業務効率化やサービス品質向上に向け、全社員800人強を対象に、ビジネス用メッセージプラットフォーム「Slack」を導入した。Slackの活用により、迅速かつオープンな情報共有や意思決定、組織的なコミュニケーション活性化を目指す。
金澤雅子，ITmedia
IDC Japanは国内クライアント仮想化市場の動向についてのユーザー調査結果を発表した。テレワークの実施状況も聞いたところ、クライアント仮想化導入企業のテレワーク実施率は約8割だった
ITmedia
日本CFO協会が実施した「新型コロナウイルスによる経理財務業務への影響に関する調査」によると、業務に新型コロナウイルスの影響がある企業の割合は75％。テレワークについては大半が必要だとしているものの、実施率は低かった。
ITmedia
攻撃に利用された「Firefox 74」の脆弱性を修正するアップデートが公開された。発見者は、他のブラウザにも影響する可能性を示唆している。
鈴木聖子，ITmedia
リモートの攻撃者に特権プロセスで任意のコードを実行される脆弱性などが修正された。
鈴木聖子，ITmedia
テレワークに多くの企業が移行する中、Web会議でおなじみになりつつある「Zoom」の脆弱性が話題になっています。どんなアプリにも脆弱性は付き物で、基本的に修正、アップデートすれば解決する――はずなのですが、今回はセキュリティ記者として見過ごせない問題が出てきたので、解説します。
宮田健，ITmedia
自分の業務タスクをスケジュール通りに対応できていますか。今回は、タスクをうまくコントロールする方法を紹介します。
高橋宣成，プランノーツ
2020年4月6日の記事
新型コロナウイルス感染症への対応として、「IT戦略／ガバナンス」「IT投資」「IT人材／組織」の観点から企業のCIOがすぐに行動に移すべき項目を発表した。
ITmedia
企業のDXにおいてデータの有効活用がますます重視される中、「最高データ責任者（CDO）を置くべきだ」との声が高まってきている。そう訴えるPwCコンサルティングのレポートを取り上げながら、CDOの必要性について考察してみたい。
松岡功，ITmedia
2020年4月3日の記事
LINEは各種サービスのデータウェアハウスをClouderaによって統合し、社内の全ユーザーに対してセルフサービス型の分析機能を提供する。
ITmedia
Zoomの利用が予想をはるかに超えて激増し、対応に追われる中で、「プライバシーとセキュリティに対する期待に応えられなかった」としてエリック・ユアンCEOが謝罪した。
鈴木聖子，ITmedia
Citrixの調査によると、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、世界的に導入が加速する形となっているテレワークは、危機収束後も“新たな働き方”として有効と考えられていることが判明。また、生産性の維持や課題、有用なツールなども明らかになった。
金澤雅子，ITmedia
全世界にCOVID-19が猛威をふるう中、テレワークにTeamsを活用する組織が急激に増えている。大企業や中小企業から教育機関まで、さまざまな組織のニーズを見据えたTeams活用へ、日本マイクロソフトが提供する支援とは。
大河原克行，ITmedia
2020年4月2日の記事
SlackはオンラインセミナーでSlackがMicrosoft Teamsと連携を発表した。
新野淳一（Publickey），ITmedia
ガートナーは、国内の「テクノロジー人材」に関する2020〜2025年の展望を予測。今後のテクノロジー人材には「スキル」「マインドセット」「スタイル（芸風）」の3要素の強化が重要なポイントになるとしている。スキル人材が不足すると、新たなビジネスアーキテクチャを策定しても、企業の80％は「何もできない」まま終わるという。
金澤雅子，ITmedia
IDC Japanが発表したIIoT／OTシステムのセキュリティ対策に関する実態調査を発表した。
ITmedia
Cohesity Japanは、リモートオフィス／ブランチオフィスソリューションの販売を開始する。1つのプラットフォームで、専任のITスタッフを置かなくても、データを管理、保護、保全できるとしている。
ITmedia
新型コロナウイルスの影響で一時的に見合わせていたリリースは再開し、Chrome安定版の次期バージョンとなる「Chrome 81」は4月7日の週に公開する。
鈴木聖子，ITmedia
ZoomのWindowsクライアントとmacOSクライアントに未解決の脆弱性が判明した。FBIは「ZoomのWeb会議が乗っ取られる被害が相次いでいる」として注意を呼び掛けた。
鈴木聖子，ITmedia
日本の公共サービスは非効率で、デジタル化の試みは他国と比べて遅れがちであるとされている。しかし近年になり、いよいよ「止まった10トントラックを手で押して動かすように」政府のDXが始まった。
指田昌夫，ITmedia
2020年4月1日の記事
サイボウズは、「kintone」を活用した「おくやみ窓口システム」の実証実験で市民の待ち時間を最大約40％削減する効果があるとの結果を得た。岐阜県高山市で実施していた。
ITmedia
Marriottのゲスト520万人の氏名や住所、電子メールアドレス、電話番号などの情報が流出した可能性がある。一方、パスワードや決済カード情報などの流出は確認されていないとしている。
鈴木聖子，ITmedia
FBIの推定によれば、大手多国籍企業から地域の病院まで幅広い組織が標的にされ、ベンダーのソフトウェアサプライチェーンやハードウェア製品を通じて世界中の多数の病院が不正アクセスされている。
鈴木聖子，ITmedia
エッジコンピューティングは既に現実的なソリューションだ。StarbucksとMicrosoftが構築したエッジコンピューティングシステムがその一例だ。
Cliff Saran，Computer Weekly
DataRobotは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連の分析支援として、エンタープライズ向けAIプラットフォームと機械学習モデル作成ツールを無料で提供する。機械学習モデルの構築、デプロイ、管理に必要な全ステップを自動化し、効果的な予測モデルの構築と活用が可能になる。
金澤雅子，ITmedia
DXに向けたセキュリティのニーズが高まる中、その流れに追い付けていない日本企業の“典型的な症例”5つとは――内閣サイバーセキュリティセンターの副センター長が、目指すべき4つのポイントとともに明かした。
ITmedia
ゆうちょ銀行は、デジタルトランスフォーメーションを進めている。アプリ開発やAI-OCRやRPAなどを駆使しているというが、どのような取り組みを実施しているのだろうか。
阿久津良和，ITmedia