社内英語公用語化の影響？ 外国語教室が好調

[Business Media 誠]

　矢野経済研究所は7月1日、「語学ビジネス市場に関する調査結果」を発表、2010年度の語学周辺ビジネス（語学試験市場、留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場）を含めた語学ビジネス総市場は前年度比1.6％増の7494億円、周辺ビジネスを除いた語学ビジネス市場は同0.1％減の4999億円となったことが分かった。

　ここ数年、NOVAやジオスなど大手語学教室事業者の破たんが相次いでおり、業界の信用が低下していたが、「グローバル化や景気回復の兆し、そして信頼回復のための個々の事業者の努力により市場は回復基調にある」（矢野経済研究所）。

語学ビジネス市場規模推移（出典：矢野経済研究所）

　分野別にみると、2005年度をピークに縮小し続けていた成人向け外国語教室市場が、2010年度は前年度比1.4％増の1875億円と拡大に転じた。楽天やユニクロなどによる社内英語公用語化の表明を機に、法人による語学研修需要だけでなく、一般ビジネスパーソンの需要も拡大しているという。

　また、e-learning市場も前年度比16.7％増の35億円と大幅に増加。Skypeを利用して安価なライブレッスンを提供している事業者が急増しているほか、スマートフォンや携帯型デジタル音楽プレーヤー、タブレットPCに対応したアプリも増加している。

　矢野経済研究所では「東日本大震災の影響で、ネイティブ講師の帰国や計画停電で教室運営に支障が生じたことなどから、レッスン提供・受講場所の制約を受けないオンラインレッスン強化を検討する語学教室事業者も出現している」とコメントしている。

成人向け外国語教室市場のニーズ別／レッスン形態別市場規模推移（出典：矢野経済研究所）