SanDisk、人員1割削減へ

[ITmedia]

　米SanDiskは2月16日、NAND製品の価格下落に対処するためのコスト削減策を発表した。全世界で、同社の10％に当たる約250人の従業員を削減するほか、幹部の給与カットや新規採用の凍結などが計画されている。

　コスト削減の背景について、エリ・ハラリ会長兼CEOは「供給過剰と低需要期が重なり、NANDコンポーネントの価格が、ここ2カ月で約50％悪化している」と指摘。こうした業界全体での価格下落傾向が「予想以上に」同社製品の価格を圧迫しており、「市場シェアを守るため、当社の多くの製品について、第1四半期は第4四半期レベルを30〜40％下回る価格とする予定」という。2007年後半に需要の回復を期待しつつも、当面の価格競争に対処すべく、コスト削減による収益性強化策を打ち出したとしている。

　人員削減の大部分は3月初めに実行される予定。多くの分野で新規採用も凍結される予定だが、x4テクノロジーや3Dメモリといった戦略分野での採用は今後も継続する。幹部の給与カットには、CEOの基本給20％削減も含まれる。SanDiskでは、こうしたコスト削減による効果を年間約3000万〜3500万ドルと試算。リストラ費用は約1500万〜2000万ドルと見ており、費用の大部分は第1四半期決算で計上する見通しだとしている。