　電子情報技術産業協会（JEITA）は3月8日、ディスプレイやプリンタ、イメージスキャナなどの機器について、2006年の世界出荷実績と、2009年までの出荷予測を発表した。内部統制強化に向けた法整備が世界的に進展しており、紙文書の電子化への需要は今後も拡大。それに合わせて業務用スキャナ市場が大幅に拡大する見込みだ。

　イメージスキャナの総出荷台数は前年比12％減の339万台、総出荷金額は5％減の644億円。うち個人向けは複合機にシェアを奪われ、台数は15％減の289万台、金額は20％減の246億円と縮小したが、業務用は、米国のSOX法や日本版SOX法、e-文書法など、紙文書の電子化に関わる法整備が世界的に進んだこともあって堅調に成長。台数は21％増の49万台、金額は16％増の385億円となった。

　今後も個人向けは縮小、業務用は拡大していく見込みだ。2009年の出荷予測は、個人向けが台数ベースで2006年比40％減の174万台、金額ベースで41％減の146億円と大幅に縮小する一方、業務用は台数ベースで104％増の100万台、金額ベースで同60％増の615億円と大きく伸張するという予測を立てている。

PC向けCRTは「2007年、実質ゼロ」に

　ディスプレイはCRTから液晶への移行が加速した。2006年の総出荷台数は、前年比14％増の1億2024万台。うち液晶は14％増の1億2023万台、CRTは28％減の3185万台。国内の総出荷台数は551万台と3％増えたが、価格低下の影響で出荷金額は11％減の2223億円にとどまった。

　国内市場の液晶シフトは世界市場よりも一歩早く進んでおり、PC用CRTの需要は2007年にも実質ゼロとなる見込みだ（関連記事参照）。

　液晶への移行は今後も進む見込み。2009年の世界出荷予測は、液晶が2006年比29％増の1億5540台、CRTが半減の1597万台となっている。

プリンタは複合機が成長

　2006年のプリンタの総出荷台数は1億2500万台、総出荷金額は5兆9800億円で、それぞれ前年比3％増だった。

　インクジェットは複合機が大幅に伸びたが単機能機が大きく減少し、合計台数は前年比横ばいの9203万台。価格下落も続いており、金額は2％減の1兆6705億円となった。

　ページプリンタは小型で低価格な機種の投入やカラー化が進み、台数は7％増の2140万台、金額は7％減の1兆2400億円となっている。ページ複合機は順調に成長し、台数で32％増の890万台、金額で11％増の2兆9030億円。

　プリンタ市場は今後もゆるやかに成長し、総販売台数は2009年に1億3800万台となる見込みだ。

HDDは2.5インチ以下が高成長

　HDDの2006年の総出荷台数は、前年比14％増の4億1000万台で、国内向けは8％増の3000万台。うち3.5インチHDDは、世界で63％、国内で51％で過半数を占めている。

　2009年までに年平均13％伸びていく見込みで、2009年の出荷台数予測は6億台、うち国内は4300万台。3.5インチは世界で年平均7％、国内でも5％伸びる見込みだが、2.5インチ以下の伸び率はそれ以上で、世界で年平均22％、国内で20％伸びると予測している。

次世代光ディスク機器、2009年に4030万台に

　光ディスク装置の2006年の総出荷台数は前年比9％増の2億9184万台。成長をけん引した書き換え型DVD対応機は、50％増の1億5310万台出荷した。

　市場は2009年までゆるやかに成長する見込みで、2009年の出荷台数は2006年比14％増の3億3270万台となると予測している。次世代光ディスク対応機は2007年に需要が伸び始め、2009年には4030万台規模になるとしている。

PC向けCRT、2007年に“日本の絶滅危惧種”に
PC向けCRTディスプレイは液晶からの置き換えが進み、需要が急減している。2007年には国内出荷が3000台にまで減る見通しだ。
記録型DVDは急伸、HDDも成長――JEITAの情報端末関連機器市場予測
記録型DVDドライブは前年比316％増、HDDも堅調に推移中。複合機タイプのプリンタが伸びる一方、スキャナが台数を減らしている。2004年以降は景気回復に伴い、市場は全体的に回復するとの予測だ。