米調査会社のMarkitectureは5月1日、6月に発売予定のAppleの携帯電話iPhoneについての意識調査の結果を発表した。調査は米国在住で携帯電話を持ち、自分で料金を支払っている18歳以上1300人を対象に行われた。
iPhoneについて少しでも知っていると回答したのは全体の77%。その89%が12カ月以内にiPhoneを買う確率(「購買確率」とする)は50%以下だと答えた。必ず買うと答えたのは6%で、この数字は2004年に発売された人気機種RAZRのピーク時の市場シェアに相当する。
iPhoneを買わない理由のトップは「価格が高い」で77%。その他の理由は以下のグラフのようになった。
この結果から、キャリアがかなり高いハードルになっていることが分かる。現在AT&T(iPhoneを独占販売するキャリア)を使っているユーザーの購買確率(17%)は、ほかのキャリアのおよそ2倍となった。
また独身者の購買確率は既婚者の約2倍で、年代別では18〜24歳が最も購買確率が高い(15%)ことが分かった。
499ドルという高価格にもかかわらず、所得レベルは購買確率に影響を与えていないことから、MarkitectureはiPhoneは「ハロー効果のある製品」であるとしている。
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