　インターネットが子供にとって有益と考える親が減少している。米非営利団体Pew Internet & American Life Projectが10月24日、ティーンエージャーとその親のインターネット利用に関する意識調査についての報告書をまとめた。調査対象となったのは12歳から17歳の子供とその親の935人で、調査期間は2006年10月23日～11月19日。

　報告書によると、ネットは子供にとって有益とする親は、2004年の67％から2006年には59％に減少。一方で有害とする親が5％から7％へと増加した。同時に影響はないとする親も、25％から30％へと増えている。

　また大半の親は、インターネットに費やす時間よりも、閲覧するコンテンツに注意を払っていることが明らかになった。「子供が閲覧できるサイト、できないサイトを決めている」が68％であるのに対し、「子供がオンラインに費やせる時間を決めている」という回答は55％だった。

　親と子供では、デスクトップPCやノートPC、携帯電話、MP3プレーヤー、PDAの所有台数はほぼ同じであり、親の64％、子供の60％が、2～3台のハイテク機器を所有していた。親と子供の両方が所有している率が最も高いのがデスクトップPCで64％、携帯電話が2番目で60％だった。携帯電話は、親が所有・子供未所有の率は29％、親が未所有・子供所有の率は3％だったが、iPodなどのMP3プレーヤーだと、親が所有・子供未所有の率は7％、親が未所有・子供所有の率は29％と数字が逆転する。

　インターネットやハイテク機器を利用している子供の89％が、これらが暮らしやすさに貢献していると答えたのに対し、親で同様の回答をしたのは71％だった。