日本レコード協会によると、2013年の日本の音楽売り上げは約2940億円と、パッケージの減少などで前年比16.7%減の大幅な落ち込みとなった。今年は世界的に伸びている定額制サービスの普及など「変化が予想される」(レコ協の機関誌)としている。
IFPI(国際レコード産業連盟)によると、世界の音楽売り上げは3.9%減の150億ドル。定額制サービスの成長や有料音楽配信の伸びが大きく、日本市場が大きく落ち込んだ以外は、米国の0.8%増をはじめ市場は全体的に安定。日本を除けば0.1%減とほぼ横ばいだった。
日本は全体の20%を占める世界2位の市場だが、約80%を占めるパッケージと、16%を占める有料音楽配信がいずれも大幅に落ち込み、全体で大幅減となった。同協会は「デジタルへの移行過程にあり特有の問題を抱えている」とし、(1)有名アーティストによるベスト盤などのリリースの減少、(2)フィーチャーフォン向け音楽ダウンロード市場の縮小――などを要因として挙げている。
定額制サービスは「dヒッツ」「ソニー・ミュージックアンリミテッド」などが登場し、203.9%増と大幅に伸びたが、まだ黎明期。全体のシェアでは有料音楽配信全体の7%にとどまっている。「年内に『Spotify』の日本上陸が予想されることから14年は変化が予想される」としている。またLINEなどメッセージングアプリが音楽販売手法に影響を与える可能性を指摘している。
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