東京大学 大学発教育支援コンソーシアム推進機構(CoREF)と埼玉県教育委員会、河合塾、富士通が、授業中の生徒の発言と手書きのメモをデジタルデータとして蓄積し、授業改善に役立てる実証研究を6月に始める。埼玉県内の高校と河合塾で2017年3月まで実施予定。
グループディスカッションなどを含む対話型の授業で、生徒と教員にタブレットとマイクを配布。1人1人の発言や手書きメモの内容をテキストデータに変換して蓄積する。生徒の発言量推移のグラフやメモの内容を教員のタブレットに表示し、生徒の理解度をリアルタイムに確認できる環境を作る。
タブレットや通信ネットワーク環境、発言をテキスト化するソフトウェア「FUJITSU Software LiveTalk」などを富士通が提供。CoREFは、認知科学や学習科学の知見に基づき、授業改善や学びの過程の状況を分析・評価する。
学習プロセスに関するデータを収集・分析し、対話型授業の教育効果向上を目指す。実証研究で利用するアプリケーションは今後製品化を予定する。
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