賛成・反対それぞれの意見を自動記述 経営判断を支援する人工知能、日立が開発

[ITmedia]

　日立製作所は6月2日、賛否が別れる議題に対し、賛成・反対両方の立場から根拠や理由のある意見を日本語で示す人工知能の基礎技術を開発したと発表した。多言語対応を進め、グローバルに企業の経営判断を支援するシステムの実現を目指す。

　これまで同様に英語記事を分析する技術を開発してきたが、英語特有の文法をプログラミングして参照箇所を抽出しており、日本語を含む他言語への展開にはそれぞれ専用のプログラムを作成する必要があった。

　根拠や理由に該当する関連性の高い文の識別にディープラーニングを用いることで、人工知能が自ら法則やパターンを導くことを可能にした。ニュース記事や調査報告書の中で注目すべき場所を語句単位で推定・学習する機能も追加したことで、従来のように言語に依存せず、論理的な意見を記述する汎用システムを構築できたという。

　今後、国内企業での活用や研究を進める。言語を問わず、グローバルに企業の経営判断を支援する人工知能システムの開発につなげることを目指す。

　成果は、人工知能学会全国大会（6月6〜9日）で発表予定。