折りたたみ、中国メーカーの躍進、5G──2020年のスマートフォンはどうなる？　19年の業界トレンドまとめ（1/3 ページ）

　日常生活の必須アイテムとなったスマートフォンは、2019年も話題の尽きない1年となった。端末割引を制限する法改正により国内スマホ市場は激変。変化を察知した中国メーカーは割安な端末で日本進出を進める一方で、折れ曲がる有機ELを活用した今までにない「折りたたみスマホ」が登場した。

　中価格帯の機種が増え、スマホもコモディティ化が進んでいるとの見方は多いものの、20年には次世代通信規格「5G」の商用サービス開始を控えており、ハイエンドスマホの動向も気になるところだ。今年のスマホトレンドを振り返りながら、2020年を展望してみたい。

スマホ販売モデルの変化で中国メーカーが本格参入

　2019年の携帯電話業界で最大のニュースとなったのが10月に施行された改正電気通信事業法だ。定期契約の違約金が1000円に制限されたことで、2年縛りは事実上撤廃。さらに端末割引の上限が2万円となったことで「iPhone実質0円」のPOPが店頭から消えるなど、スマホ売り場の風景は一変した。

　これまで日本はiPhoneに代表されるハイエンド端末ばかりが売れる“特殊なマーケット”とされてきた。だが端末割引が制限されたことで、ハイエンド端末は見かけ上の価格が上昇。各通信キャリアはソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia Ace」や、韓国Samsung Electronicsの「Galaxy A20」など、コスパに優れるミドルレンジ端末を次々と投入した。

　このコスパ競争において注目されるのが中国メーカーの動向だ。その筆頭である中国Huaweiは、ミドルレンジの主力モデル「HUAWEI P30 lite」がベストセラーとして売上ランキング上位に食い込むなど健闘している。中国メーカー全体の評価を引き上げた立役者ともいえる。

　だがHuaweiは米中貿易摩擦の中で厳しい状況に置かれている。そこで大きく攻めに転じたのが中国OPPOだ。19年に投入した「OPPO Reno A」は、防水やおサイフケータイといった日本メーカーのお家芸を取り込みつつ、4万円を切る高コスパを実現。指原莉乃さんを起用したCMで知名度を上げている。

　OPPOとスマホの世界シェア4位の座を争う中国Xiaomiも、19年12月に日本に正式参入した。国内のAndroidスマホでは日本ブランドとして確固たる人気を誇るシャープが最大シェアを占める中、20年もミドルレンジの激しいコスパ競争が予想される。

　日本のスマホ市場を支配してきた米Appleは、最上位ラインではない「iPhone 11」を主力機に据えるなど工夫はしているものの、徐々にシェアを落とす傾向にある。20年に予想されている廉価版iPhoneの投入などを含め、日本におけるAndroidのシェア拡大に待ったをかけられるかどうかも注目ポイントになりそうだ。

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