　今回のケースは、10年ほど前に企業活動を終えたソフトウェアメーカーの公式サイトが、ドメインの登録期限が切れた後に第三者に取得され、フィッシングサイトとして悪用されている可能性が高そうだ。フィッシングサイトが作られた時期も定かではないため、やはりビデオ会議ツールの普及に便乗した手口だとは断言できない。

旧Zoomのメニュー画面。有料版の購入ボタンは「Purchase Zoom」だ

　旧Zoom自体が詐欺目的で作られた可能性も残るが、メーカーがすでに存在しないため、確認は難しい。

　判明した情報をまとめると、今回の問題は、（1）需要が高まっているZoomと同名のソフトが存在した、（2）同名ソフトがWeb検索でヒットした、（3）同名ソフト開発元の公式サイトのドメイン有効期限が切れ、フィッシングサイトに転用されていた——という不幸な偶然が重なったために起こったとみられる。

　今後、同様の被害を防ぐためにも、コミュニケーションツールの入手を試みるユーザーは、提供元のサイトとメーカーをしっかり確認する必要がありそうだ。

旧Zoomをインストールする際に表示された説明文。ロゴもビデオ会議ツールの「Zoom」とは異なる

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