　在宅勤務がきっかけで企業が導入したITツールの1位は米Microsoftのメッセージングサービス「Skype」だとする調査結果を、MMD研究所が4月23日に発表した。調査によると、Skypeは在宅勤務が始まる以前から使っている人が多かったという。米Zoom Video CommunicationsのWeb会議サービス「Zoom」は、Skypeに次いで2位だった。

　調査は4月2～3日、20～59歳の会社員1089人を対象に実施。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う在宅勤務の実施状況や、勤務時に使っているITツールなどを調査した。

　調査によると、新型コロナの影響で在宅勤務を行っている人は全体の12.9％で、70.6％は時差出勤なども行わず平常通り出社しているという。

　在宅勤務を行っている人の約17％は、在宅勤務がきっかけでWeb会議ツールを導入。以前から使用していた人を加えると59.6％がWeb会議ツールを導入している。

　中でも、最も使われているのがSkypeだ。ITツールを使って在宅勤務を行っている95人中、約50％にあたる47人はSkypeを使用。そのうち35人は在宅勤務前から導入していた。2位はZoomで約16％にあたる15人、3位はビジネスチャットツール「Slack」で約5％にあたる5人と続く。

　在宅勤務を始めた人からは、「通勤時のストレスがなくなった」「休憩時間に昼寝ができるようになった」など、在宅勤務になって良かった点が挙がる一方、Web会議ツールの利用については「子どもがカメラに写る」「いきなりビデオ会議が始まり、化粧をしていなくて焦った」など、在宅ならではの困ったエピソードも寄せられた。

【編集履歴：2020年4月23日午後7時45分　事実に基づいて本文の表現を一部修正しました】

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