ソニー、ドコモらが医療分野のIT活用で協業へ　VRを使った“バーチャル面会”など検討

　NTTドコモ、ソニー、エムスリーはこのほど、医療機関や入院患者向けのIT活用などで協業を検討すると発表した。第1弾として、VRを使い入院患者のバーチャル外出を支援する試みなどを始める。

　現在は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、約9割の医療機関が入院患者との面会を制限しているとされており、入院患者は家族や友人と直接会うことが難しくなっている。また、医療従事者は患者との接触回数を減らしながらの診察などを求められている。これらを解決するため3社で協業し、IoTやAR／VR技術などを活用するという。

　第1弾として、AR／VR技術を活用して入院患者のバーチャル外出を支援するトライアルを実施。VRゴーグルを装着した患者が360度の旅行映像を楽しめるようなコンテンツや、ARで仮想キャラクターと相互にコミュニケーションできるようなコンテンツの制作を検討するとしている。

　家族と会うことが難しい患者のために、VRゴーグルを使った「バーチャル面会システム」の開発も検討。撮影している家族の映像をリアルタイムでVRゴーグルに映し出すことで、患者は家族や友人と一緒にいるような感覚を味わえるという。バーチャル面会システムについては、千葉リハビリテーションセンターでトライアルを始める。

　今回の協業検討は、ドコモとエムスリーが締結した資本業務提携契約と、エムスリーとソニーが「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」を機に始めた新型コロナ対策での協業をもとに、合意に至った。

　今後は、患者のQOL向上に加え、新型コロナウイルス感染患者の遠隔問診や遠隔での患者家族向けの治療説明、セカンドオピニオンの実現などを検討する予定。

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