　研究への協力を承諾した外来患者を対象に、スマホやインターネットの利用状況をアンケートや研究用アプリから記録する。収集した回答やデータを基にスマホ依存に困っている人のスマホの使用パターンを分析。主観的になりがちだった患者への問診にアプリで取得する客観的なデータを組み合わせ、患者の状態をより正確に把握することで治療に役立てる。

　KDDIとKDDI総合研究所が研究用アプリを提供し、アプリで収集したデータを基にスマホの利用実態を分析。東京医科歯科大学が外来患者への協力依頼や検査、診断、治療などを行う。

　KDDIとKDDI総合研究所は7月、国際電気通信基礎技術研究所（ATR）などと共同でAIを活用したスマホ依存の研究を開始。東京医科歯科大は2019年度にネット依存の専門外来を設立した。二社の技術力と同大の臨床経験によって、スマホやインターネット依存の状態を解明し、治療へつなげるとしている。

KDDIが「スマホ依存」の研究スタート　脳科学とAIで依存予防アプリ開発へ
KDDIが、スマートフォンの長時間使用をやめられない「スマホ依存」に関する研究を始めたと発表した。脳科学やAI技術を活用して研究を行い、依存症の改善や予防に役立つアプリの実用化を目指す。
ユーザーの7割が「スマホ依存」を自覚　「枕元に置いて寝る」「待ち時間にいじる」などの声
スマホユーザーの7割が、自身がスマホ依存だと自覚していることが、MMD研究所の調査で判明。「寝る時、スマホを枕元に置いて寝る」「ちょっとした待ち時間にスマホをいじる」などの意見があった。緊急事態宣言後は、7時間以上利用するユーザーが増えていた。
中学生の学校スマホ持参、条件付きで容認へ　登下校時の連絡手段として
文部科学省が、中学生が学校に携帯電話を持ち込むことを、条件付きで許可する方針を決めた。登下校時の連絡手段として使いたいと保護者からの要望があることを踏まえて決定した。
香川県のゲーム規制条例、高校生が“違憲”と県を提訴へ　クラウドファンディングで資金調達を完了
香川県の「ネット・ゲーム依存症対策条例」を巡り、同県の高校生が、条例は違憲として県を提訴するための資金をクラウドファンディングで調達完了したと明らかにした。9月に提訴する予定。
厚生労働省、ゲーム依存症対策に着手　専門家や関係省庁と情報共有
厚生労働省はゲーム依存症対策を協議する「ゲーム依存症対策関係者連絡会議」を開き、ゲーム依存症の現状や課題について議論し、中央省庁の今後の対応などを確認した。