　情報モラル教育が得意でない理由としては、ネット利用の経験がない、浅いなどが挙げられる。特に40代・50代の先生は、プライベートでネットを使う機会があまりないという事情もあるだろう。それをカバーするために学校内で一種の分業化が行われているのが見て取れる。若手教員はネット教育に、ベテランの先生は道徳教育にといった具合に、住み分けされているのだ。

所属する学校での主な担当×教職年数

　ネットトラブル発生後の再発防止策としては、小学生では全体へのモラル教育の実施、中学生では当事者への個別指導がトップとなっている。中学生のトラブルは個人情報がらみが多く、全体への指導になじまないということもあるのだろう。

ネットトラブル発生後の再発防止策

　家庭との連携が非常に重視されているのも分かる。子どもたちは家庭でもネットにつながっているせいで問題が途切れない。家庭内での時間は学校側でカバーできないため、家庭教育との連携ができなければ抜本的な解決が難しいと考えているようだ。

　一方で自由記載のアンケートでは、家庭との連携を求める難しさが浮き彫りになっている。そもそも家庭が子どものネット利用を把握していない、問題の意味が分からないなど、保護者側のリテラシーに問題があった場合に、学校側が大きな負担を抱え込むことになると考えられる。

学校管理職へのアンケート自由記載

　われわれ外部講師は、学校の求めに応じて保護者向け講演も多数行ってきた。学校側が保護者の面倒まで見られないというのであれば、外部講師による講演は有効な手段ではあるのだが、「そうした話を聞く必要がある家庭ほど参加しない」という“絶対的法則”は日本全国どの学校でも変わらなかった。学校でもその辺りに苦慮している。保護者同士、すなわちPTAがネット教育に熱心に取り組まない限り、状況は変わらないように思う。

　その点で推奨したい取り組みが、PTA広報誌の電子化である。筆者がPTAとして参加した学校は広報誌をLINEで発行するようになったが、保護者間のコミュニケーションや情報共有が活発化するようになった。気になってはいるが昼間は忙しい、それどころではない、といった事情もあるのだろう。

　このコロナ禍では体育館に一同に保護者を集めての講演などは望めないので、オンデマンド型講演にトライしてみるタイミングがやってきたということでもある。

　先生としては、情報モラル教育指導力の技能向上が課題になっていることも分かった。

取り組みの難易度

　まず先生自身がもう少しネットに詳しくなる必要がある。先生たちは、テンプレートで使える教材や指導方法のセミナーなどを望んでいるのかもしれないが、ネットの問題はどんどん変化しており、そこへの対応力を身に付けるには先生自身がネットに詳しくなるしかないように思う。実態を伴わない指導をしても、子どもたちはすぐに見破ってしまう。

　ただ昨今の30代の先生は、非常にLINEを使いこなしており、部活動などでも保護者とのやりとりや生徒への丁寧なフォローアップをLINEで行うようになっている。いつまでも仕事が追いかけてきて先生たちは本当に大変になるが、保護者としては頼もしい限りである。

　ネットの問題を学校が取り込む格好になったのは気の毒ではあるが、保護者としても、自分たちだけで子どものネット利用を教育していくのは無理があり、先生という強力な助っ人が参加してくれることはウェルカムである。

　今やネット上でモラルを守れるか、ネットリテラシーがあるかどうかは、下手すれば人生すらも左右しかねない重大な問題となった。先生たちには負担が増えて誠に申し訳なく思うが、子どもたちのネット教育を現場の先生たちが真剣に考えてくれるようになったというのは、非常に心強い。

　一時期、ネット教育を巡って学校と家庭側とが対立した時代もあったが、家庭から常に求められているのは、頼れる学校・頼れる先生だ。そうした姿に戻ってきた手応えを感じさせる調査結果であった。