ソニー「苦渋の決断」 PS5、米国で50ドル値上げ トランプ関税が影響か

[産経新聞]

　ソニーグループは、家庭用ゲーム機「PlayStation 5」を米国で値上げすると発表した。8月21日から本体価格を約50ドル（約7400円）引き上げる。トランプ米政権の高関税政策が影響している可能性があり、任天堂も旧機種の「Nintendo Switch」を米国で値上げしている。

　PS5は499.99ドル（約7万4000円）から549.99ドル（約8万1000円）、PS5 Proは699.99ドル（約10万3000円）から749.99ドル（約11万1000円）に値上げする。

東京ゲームショウ2024で公開された「プレイステーション5プロ」（左）＝昨年9月、千葉市美浜区の幕張メッセ（酒井真大撮影）

　ソニーグループは値上げの理由について「厳しい経済環境を乗り越えるための苦渋の決断」と説明。PS5は米国に輸入する際に高関税が課される中国などで生産していたが、8月7日の決算説明会では「すでに中国以外の生産地で製造している」としていた。

　一方、任天堂は4月にSwitch 2の周辺機器の値上げを発表。さらに8月にはSwitch本体を299.99ドル（約4万4000円）から339.99ドル（約5万円）へと引き上げた。有機ELモデルなども1割程度の値上げとなった。

　両社とも値上げに際し、トランプ関税の影響には言及していない。しかし、ゲーム機は中国や東南アジアなどで製造して米国に輸出しているケースが多く、関税が値上げの要因の一つとなった可能性は高い。

　また近年はゲーム機の開発・製造コストの高騰も課題となっており、米Microsoftは5月に「Xbox」の本体と周辺機器を世界各国で値上げしている。（桑島浩任）