全世界で再生可能エネルギーを65％に、温度上昇2℃未満に抑える：自然エネルギー（1/2 ページ）

2つの主要な国際機関が2050年に向けて世界のエネルギー需給構造を転換するシナリオをまとめた。地球の温度上昇を2℃未満に抑えるために2通りのシナリオを策定した。1つは原子力を含めて低炭素電源を拡大する案、もう1つは再生可能エネルギーの割合を全世界で65％まで高める案だ。

[石田雅也，スマートジャパン]

　先進国29カ国が加盟するOECD/IEA（経済協力開発機構/国際エネルギー機関）と170カ国以上が加盟するIRENA（国際再生可能エネルギー機関）が共同でCO2（二酸化炭素）の長期削減シナリオを策定した。エネルギーを起源とするCO2の排出量を2050年までに削減する道筋を示したもので、21世紀中とそれ以降の温度上昇を産業革命前の1860年代と比べて2℃未満に抑える。

　シナリオは2通りある。1つはOECD/IEAが提案するシナリオで、再生可能エネルギーの拡大とエネルギー効率化を中心に、原子力発電とCCS（CO2回収・貯留）でも削減量を増やす（図1）。2015年に主要国が締結した「パリ合意」の目標値と比べて2050年のCO2排出量を大幅に低減できるシナリオになっている。

図1　全世界の年間CO2排出量を削減するシナリオ。「New Policies Scenario」はパリ合意に基づく各国の公約、「66％ 2℃ Scenario」は温度上昇を2℃未満に抑える案。実行する対策は上から順に、エネルギー効率化、再生可能エネルギー、CO2回収・貯留、燃料転換、原子力、その他。単位：10億トン（CO2換算）。出典：OECD/IEA、IRENA

　このシナリオは「66％ 2℃ Scenario」と呼び、66％を上回る高い確率で2100年の温度上昇を2℃未満に抑えることが目標だ。一方でIRENAも同様の目標に向けて別のシナリオを提案する。原子力やCCSに頼らず、再生可能エネルギーの拡大とエネルギー利用の効率化でCO2排出量を削減していく（図2）。

図2　全世界の年間CO2排出量を削減するシナリオ。対策を実行しない場合と比較。対策の内訳は下から順に、エネルギー効率化、再生可能エネルギーで電化、再生可能エネルギー導入、その他。単位：10億トン（CO2換算）。出典：OECD/IEA、IRENA

　IRENAは全世界のエネルギーの供給構造を再生可能エネルギー主体に転換するロードマップ（REmap）を策定した。各国が新たな対策を実施しない場合と比べて、エネルギーの供給量を縮小しながら再生可能エネルギーの比率を増やす。2050年のエネルギー供給量を27％削減したうえで、再生可能エネルギーの比率を65％まで高める目標だ（図3）。

図3　全世界の年間エネルギー供給量。新たな対策を実施しない場合（左）、エネルギー効率化と再生可能エネルギー導入を加速させた場合（右）。単位：エクサジュール（10の18乗ジュール）。出典：OECD/IEA、IRENA

　REmapで想定する2050年の再生可能エネルギーは40％を電力、44％を熱、16％を自動車などの輸送機器に供給する想定になっている（図4）。電力では風力発電が最も多く、次いで太陽光発電、水力発電、バイオマス発電、地熱発電の順になる。熱の利用は太陽光とバイオマスが中心だ。

図4　「REmap」による2050年の再生可能エネルギー供給量の内訳。図の外側の上から時計回りに、集光型太陽熱発電、太陽光発電、風力発電、水力発電、地熱発電、バイオマス発電、液体バイオ燃料、水素（輸送用）、バイオ燃料（建物用）、同（産業用）、再生可能エネルギー熱利用、地熱利用、太陽熱利用。内側の上から時計回りに、電力、輸送、熱利用。出典：OECD/IEA、IRENA