キーワードを探す
検索

「通帳」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

銀行のさまざまな手続きをビデオチャット越しにできるアプリケーションを全国で初めて伊予銀行が開発した。アプリを利用すると、客は店舗窓口を訪れているのと同じように、行員の説明を聞きながら選択肢を選んで手続きを進められる。

()

DXを実践できている企業と、そうでない企業の二極化が激しいといわれる。結局のところDXとは何をすることなのだろうか。何をどう変えるべきなのか、2021年9月に開催された「ITmedia DX Summit vol.9」のトークセッション「なぜ、成果が出ないのか? 『既存資産のモダン化』をDXにつなげる絶対要件」のレポートをお届けする。

()

あの「岡ちゃん」は今、経営者になっている――。サッカーワールドカップ日本代表の監督を2度務めた岡田武史。なぜ、岡田武史は経営者になったのか。「これからは物質の豊かさではなく心の豊かさを追う時代」だという岡田。本人に話を聞いた。

()

Visaが普及に力を入れるタッチ決済。この2年間で対応カード枚数は5倍の5100万枚に、コンビニでの決済取引件数は36倍に増加した。そんな中、「Visaのタッチ決済の人口当たりの件数が日本で最も多い」というのが、北陸地方に位置する石川県珠洲市だ。

()

みずほ銀行は8日、ATM(現金自動預払機)の一部とインターネットバンキングが一時、利用できなくなる障害が起きたと発表した。システムの機器の不具合が原因で、一時使なくなったATMは最大約100台に上ったという。みずほ銀行の障害は今年に入って7回目。

()

みずほフィナンシャルグループ(FG)の坂井辰史社長とみずほ銀行の藤原弘治頭取らは15日午後、東京都内で記者会見を開いた。藤原頭取は2月28日午前に発生したシステム障害について同日午後1時半ごろインターネットのニュースで知ったことを明らかにし、「組織的な反省点」だと認めた。記者会見での主なやり取りは次の通り。

()

認知症によって本人に意思決定能力がないとみなされると、保有する金融資産が実質的に凍結されてしまう。こうした課題をITを活用して解決しようとしているのが、ファミトラだ。これまで何度も何度も家族会議に同席して契約内容を作り上げるオーダーメイド型の家族信託ではなく、顧客情報をヒアリングし、それを元に契約書のひな形を生成することを目指す。

()

ふくおかフィナンシャルグループ傘下のみんなの銀行が、5月下旬の事業開始に向けて「全国銀行データ通信システム(全銀システム)」への接続を1月4日に開始。みんなの銀行はデジタルネイティブ世代をターゲットにした次世代のデジタルバンク。全てのサービスがスマートフォン上で完結することが特徴だ。

()

ふくおかフィナンシャルグループ(FFG)傘下で、新たに銀行免許を取得したみんなの銀行が5月下旬から営業を開始する。横田浩二頭取は会見で、「デジタル・ネイティブ層をターゲットに、デジタル・ネイティブなシステムを構築した。全国をターゲットにしたデジタルバンキングを模索する」と方向性について話した。

()

三菱UFJ銀行が、紙の通帳の代わりに使うインターネット通帳への切り替えを促進している。1月24日から3月15日にかけて実施したキャンペーンでは、初日から2万人を超える申し込みがあった。今回、11月26日から2021年3月15日まで、2回目となるキャンペーンを実施。先着10万人に、1000円をプレゼントする。

()

三井住友銀行がペーパーレス化で新手数料。来年4月以降に新たに口座を開設する顧客が、ネットバンキング未設定かつ2年以上取引がなく、残高が1万円未満の場合、年1100円を貯金残高から差し引く。同月以降に新規口座で紙の通帳を利用する場合、年550円の手数料を取る。

()

三井住友銀行は10月7日、2021年4月1日以降に新規開設する普通預金口座について、通帳利用やネットバンキングを利用していない口座について有料化すると発表した。通帳については個人法人ともに年額550円(税込)、ネットバンキング不使用の場合、口座維持手数料として年額1100円(税込)を課す。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る