最新記事一覧
JEFエンジニアリングがアンモニアと重油との大型中速混焼エンジンの開発に成功。混焼比率50％で、ディーゼル専焼時と同等の熱効率を得ることに成功したという。
()
竹中工務店は、HVOを51％混合した軽油「サステオ」を建設現場の重機に使用し、エンジン性能や操作性への影響を検証する実証実験を、東京都江戸川区の工事現場で開始した。
()
石油／化学プラントの「人依存」からの脱却は可能か――現場の運転／保全業務におけるDXは、今どこまで進んでいるのか。Hexagon主催のカンファレンスから、製造業のデジタル化動向に詳しいARC Advisory Groupの講演を紹介する。
()
太陽石油と三井化学は、ケミカルリサイクル製品の供給拡大に向けた協業検討を開始した。廃プラスチック分解油を太陽石油が処理し、マスバランス方式によるケミカルリサイクル由来のナフサやプロピレンを三井化学へ提供する。
()
完成から40〜50年以上経過した国内の石油／化学プラントが、設備の高経年化や導入されたレガシーシステムへの対応という問題をDXで解消するケースが増えつつある。中には、HexagonのソリューションによりDXを実現し、大きな成果を挙げている石油／化学プラントがある。
()
Zscalerの新たなデータによると、製造業は依然としてランサムウェア攻撃の最大の標的となっているという。一方、石油およびガス業界への攻撃も増えているようだ。ランサムウェアグループの最新動向に迫る。
()
Hexagonは、石油／化学プラント向けの運転管理ソリューション「j5 Operations Management Solution（j5）」と運転手順書ソリューション「 AcceleratorKMS」の連携機能を2026年に国内で正式リリースすると発表した。
()
出光興産は、関東天然瓦斯開発と共同で進める地熱発電調査にて、掘削機械の燃料に「出光カーボンオフセットfuel B5軽油」を供給する。排出されるCO2の95％をオフセットできる。
()
集合住宅における機器の「無償貸与」や、建売住宅における「無償配管」などの商習慣が問題視されているLPガス業界。「液化石油ガス流通ワーキンググループ（WG）」の第12回会合では、こうした商習慣の改善を目的に実施された法改正の効果について、現状の調査結果が公表された。
()
出光興産は、マレーシアのサラワク州沖合に位置する2鉱区における40％分の石油および天然ガスの探鉱、開発、生産の権利を取得した。
()
大成建設とユーグレナは、東京都内の建設工事で、従来の軽油と比較してCO2排出量を51％削減できる軽油代替燃料「サステオ」を、建設機械や車両に導入した。
()
大成建設と伊藤忠エネクスは、大阪市中央区の建設現場に環境配慮型の軽油代替燃料「RD40」を導入した。使用によりCO2排出量を約40％低減できる。
()
大林組は首都圏の建設現場で、容量85.24キロワット時の可搬型バッテリーを使用した25トン級電動クレーンの運用実証実験を行った。軽油燃料の従来機と比較して年間約32トンのCO2排出削減を見込む。
()
コスモ石油は、日揮ホールディングス、レボインターナショナルなどと共同で、大阪府堺市に所在するコスモネットワークのサービスステーション（ガソリンスタンド）11拠点に、家庭から出る廃食用油を回収する専用ボックスを常設し、全国初となるSAF原料化を目的に市民回収の本格運用を2025年4月18日に開始すると発表した。
()
コスモ石油は4月、石油輸送に使用する内航船（日本国内の港間で貨物を輸送する船舶）の配船計画作成にAIを導入した。導入のきっかけは、配船計画業務の複雑さだ。
()
ENEOSマテリアルは、グループ企業で石油樹脂（ネオポリマー／ネオレジン）の製造拠点である日本合成樹脂の操業停止に向けた検討を開始することを決定した。
()
出光興産、大林組、松林は、建設現場の油圧ショベルに、軽油の代替燃料としてCO2削減効果のあるバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使用し、調達から運用までの検証を進め、2025年中には外販も予定している。
()
ドナルド・トランプ米大統領は就任式の演説と声明文で、パリ気候協定からの離脱や電気自動車義務化撤回、石油とガスの活用などを発表した。火星に米国の宇宙飛行士を飛ばす、とも。
()
カナデビア、産総研、AIST Solutionsは、新たに開発した専用の触媒および合成プロセスや装置を用いて、CO2から直接液化石油ガスを1MPa以下の低圧条件で合成することに成功した。
()
作者「マジで三千万円なんで買わないで下さい」
()
浮体式海洋石油／ガス生産貯蔵積出設備と浮体式海洋石油／ガス貯蔵積出設備向けの東レの真空含浸補修技術「現場VaRTM工法」が、腐食により設備で生じた減厚箇所への標準的な船舶補修工法として世界で初めて、アメリカ船級協会の型式承認を取得した。
()
JX石油開発、日本郵船、その関連会社のKnutsen NYK Carbon Carriers（KNCC）は2024年8月28日、KNCCの独自技術「LCO2−EP CargoTank」を活用し、CO2の液化／貯蔵プロセス最適化検討の実証実験を行い成功した。
()
穴掘りへの熱量が伝わる……！
()
日機装は、モーター容量が132kWの液体アンモニア用ポンプで、液体アンモニアと液温が近い液化石油ガス（LPG）を送液するLPG性能試験に成功した。
()
旭化成ホームズと物流会社のセンコーは、新築現場に建材を運搬するトラックの燃料を、従来の軽油から次世代バイオ燃料「リニューアブルディーゼル（RD）」へ切り替える実証トライアルに着手する。
()
タカラトミーは「東京おもちゃショー2024」で、石油由来のプラスチックに代わる環境に優しい玩具素材の研究開発成果の一環として、カカオ豆の皮や卵の殻、海底火山の噴石などを活用した「プラレール」を参考出品した。
()
()
レゾナック・ホールディングスは、同社傘下のレゾナックが100％出資する子会社「クラサスケミカル株式会社」を同年8月1日付で設立することを決めた。クラサスケミカルは石油化学事業の分社化に向けた分割準備会社となる。
()
日揮グローバルは、海外プラント建設プロジェクトに3Dプリンタを活用した技術を導入する。サウジアラビアでの原油、ガス分離設備建設プロジェクトにおいて、化学品保管庫建屋の外壁を3Dプリンタで造形する。
()
東洋エンジニアリングとタイのSCGケミカルズは、SCGケミカルズの関連会社であるCircular Plasが保有する使用済み混合廃プラスチックの油化技術による石油化学原料化プロセスについて、スケールアップと事業機会拡大のための協業に関する共同開発契約書を締結した。
()
鹿島建設は、北海道内の工事現場でバイオディーゼル燃料を混合した軽油の使用を開始した。燃料の製造と供給は出光興産とエア・ウォーターが担う。
()
日揮ホールディングスの海外EPC事業会社となる日揮グローバルは、サウジアラビアで遂行中の原油／ガス分離設備建設プロジェクトで、建屋外壁の造形に3Dプリンタ技術を導入すると決めた。
()
「無償貸与」や「貸付配管」といった商習慣が問題視されているLPガス業界。適正化に向け2024年7月に改正省令が施行される予定だが、その実効性を高めるため、資源エネルギー庁の「液化石油ガス流通ワーキンググループ（WG）」の第9回会合では「取引適正化ガイドライン」の改正案が示された。
()
ENEOSとPreferred Networksが共同で開発したAIシステムが、ENEOSの川崎製油所の常圧蒸留装置で安定的な自動運転を開始した。
()
三菱自動車とミツビシ・モーターズ（タイランド）は、タイ石油、そのEV関連統括会社であるアルン・プラスと電動車事業の提携に向けた協議開始に合意した。タイにおけるカーボンニュートラル促進に貢献する。
()
三井海洋開発と日揮ホールディングスの子会社である日揮グローバルは、日本企業で初めて操業中の浮体式海洋石油・天然ガス生産貯蔵積出設備におけるメタンを含むGHG排出量の正確な把握に成功した。
()
横河電機は、ロボット運用ソリューション「OpreX Robot Management Core」の販売を開始した。ロボットを活用したプラント保守を推進し、石油やガス、化学業界などの現場作業の安全性向上、効率化に貢献する。
()
デロイト トーマツ グループは、「企業のリスクマネジメントおよびクライシスマネジメント実態調査」の2023年版を発表した。特定のクライシス（企業に重大な影響を与える出来事）については、51.4％の会社が対応計画を策定しているものの、リスクマネジメントと連動した体系的な対応計画を策定している企業の割合は一桁台と非常に少なかった。
()
AlphVは、カナダの石油パイプライン運営企業Trans-Northern Pipelinesにサイバー攻撃を仕掛けたと主張している。このサイバー攻撃によって通信を含む内部システムに影響があったことを確認した。
()
商船三井は、日本とオーストラリア間におけるCCSバリューチェーンの構築に向け、JX石油開発と海上輸送などの調査、検討に関する覚書を締結した。脱炭素の取り組みを加速し、カーボンニュートラルの促進に貢献する。
()
過酷な環境でも使用できる「頑丈デバイス」は、化学工場や石油プラントなど危険な場所で使える。だがコストの高さといった要因から導入のハードルは高い。この問題を解決する保護ケースとは。
()
レゾナックは2024年2月14日、2023年度通期（2023年1〜12月）の決算発表に合わせて行った戦略説明会で、石油化学事業のパーシャルスピンオフ（分社化）の検討を開始したと発表した。石油化学事業を切り離すことで、半導体材料への事業集中を加速させる。
()
レゾナック・ホールディングスは、東京都内とオンラインで記者会見を開き、連結子会社であるレゾナックの石油化学事業についてパーシャルスピンオフの検討を開始したと発表した。
()
ファミリーマートは、プラスチック削減の取り組みとして、プライベートブランド「ファミマルKITCHEN」のチルド弁当やチルドすしの容器を変更する。年間約421tの石油系プラスチックを削減する。
()
パナソニック ホールディングスは、同社が開発したバイオマス度90％以上のセルロースファイバー成形材料「kinari」のサンプル販売を開始する。石油由来樹脂のポリプロピレンをバイオポリエチレンに変更し、バイオマス度を高めた。
()
昨年開催されたCOP28の議長国は、産油国のアラブ首長国連邦（UAE）だった。加えて、議長は国営石油会社のCEOでもあった。「気候変動会議の議長を化石燃料会社のCEOがリードできるのか？」と大きな話題を呼んだCOP28、どのような結末を迎えたのか。
()
電力インフラのレジリエンスを考える上で、災害時にはエネルギー供給の「最後の砦」と位置付けられている石油。昨今の不安定な国際情勢や脱炭素化の流れを受け、資源エネルギー庁では今後の石油備蓄の在り方についての検討を進めている。
()
ファミリーマートがチルド商品の容器を見直すと発表した。1月から順次実施し、年間で400トン超の石油系プラスチック削減を見込む。
()
全国のコスモステーションで、QR決済サービス「d払い」「楽天ペイ」「PayPay」に本格的に対応する。
()