最新記事一覧
JAMSTECの探査船「ちきゅう」が、南鳥島近海の水深6000mの海底からレアアースを含む泥の採取に成功した。
()
次世代パワー半導体材料として活用が進む炭化ケイ素（SiC）だが、その応用先はパワー半導体のみにとどまらない。高温動作や耐放射線性といったシリコン（Si）を大きく上回る特性を生かし、極限環境で動作するLSIへの応用に向けた研究が進んでいる。SiC LSIの利点や実用化に向けた研究動向について、広島大学 半導体産業技術研究所 教授 黒木伸一郎氏に聞いた。
()
海に囲まれた海洋国家の日本だからこそ期待したいですね。
()
海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が12日、南鳥島周辺の排他的経済水域の海底下に存在するレアアースを含む泥の試験掘削に向け清水港を出航した。
()
南鳥島（東京都小笠原村）沖に眠るレアアースの試掘が来年1月に始まる。
()
今回は三菱重工業が、開発したアンモニア分解システム「HyMACS（ハイマックス）」のターゲットを変えた理由についてつらつら語っています。
()
戸田建設など7者は、建物の清掃や警備、点検、データ取得を一体化した「マルチタスクロボット」の実証検証を実施した。
()
大成建設は、複数のLTE回線と衛星通信を同時に活用する「マルチリンク通信」を利用して、直線距離で約90キロ離れた建設現場の複数台の建設機械を遠隔操縦することに成功した。
()
国交省は、「施工」「データ連携」「施工管理」の3つのオートメーション化で、2040年度までに生産性1.5倍を掲げる施策「i-Construction 2.0」を進めている。筑波大学、土木研究所、九州大学、フジタらは、自動化が進んでいない「土工」を対象に、施工計画の作成から、掘削〜締固めの実施工までの一気通貫の革新的システムを構築した。このうち実施工では、メーカーを限定しない複数建機の連携や建機を制御する信号の共通化で、土工の自動施工を実現した。
()
大成建設は､国土交通省東北地方整備局が発注した道路トンネル工事で、自社開発の爆薬装填装置｢T-クイックショット｣を使用し、無線電子雷管を含む爆薬を全て機械装填する試験発破を実施した。
()
熊谷組は、山岳トンネル工事における爆薬装薬作業の安全性向上と自動化を目的に、「親ダイ装填の機械化技術」を開発した。
()
ELYZAは、日本語版の医療LLM基盤「ELYZA-LLM-Med」シリーズを開発した。汎用モデルは国内最高性能、現場の医療タスクではグローバルトップ水準を超える精度を達成している。
()
富山県 農林水産総合技術センター 水産研究所は、ホバリング式自律型無人探査機「ほばりん」と海底設置型観測装置「江戸っ子1号」の海洋ロボティクスで、能登半島地震後の富山湾内の状況を調査する。
()
清水建設、土木研究所、日立建機は共同で、建設機械の自動施工技術基盤「OPERA」を活用し、油圧ショベルによる土砂の掘削からダンプカーへの積載までの一連作業の自動化に成功した。
()
大成建設は、国土交通省東北地方整備局発注の道路トンネル工事で、無線電子雷管を用いた試験発破に成功した。
()
宮城県仙台市とメニコンは、使用済みコンタクトレンズケースの回収拠点を仙台市内の複数の公共施設に設置し、市内4カ所でリサイクル実証事業を開始すると発表した。
()
東急建設と東京都市大学は、東京都市大学横浜キャンパスに建設する新研究棟において「人協調型ロボティクス」の社会実装に向けた共同研究開発を開始する。
()
大成建設は、3Dプリンティング技術を活用した巻き立て耐震補強柱の性能確認実験を公開した。玄武岩を原料とするバサルト繊維の補強筋「バサルトFRTPロッド」と組み合わせることで、従来の鉄筋コンクリート柱を上回る耐震性能が得られることを確認した。
()
ヤマトホールディングス傘下のSustainable Shared Transportと富士通は共同輸配送システムを稼働させる。共同輸配送システムでは幹線輸送をベースに荷主企業と物流事業者をマッチングさせる。
()
8社の企業と4人の学術専門家が設立した、人間拡張コンソーシアムが活動を開始した。人間拡張技術によって教育格差や労働人口の減少などの社会課題を解決すべく、さまざまな分野の企業が産官学連携で取り組む。
()
三菱ケミカルは、ケミカルリサイクルのサプライチェーンを想定したトレーサビリティーシステムの実証試験を行い、複数の企業にわたるサプライチェーンで、リサイクル原料となる廃プラスチックの種類などの情報を改ざん不可能としつつ適切に管理／共有できることを確認した。
()
日本のモノづくりの現状を示す「2024年版ものづくり白書」が2024年5月に公開された。本連載では3回にわたって「2024年版ものづくり白書」の内容を紹介していく。
()
応用地質は、近年増加傾向にある土砂災害対策支援として、応用地形判読士の技術を学習したAIモデルが抽出した「表層崩壊危険斜面」の全国マップを開発した。検証の結果、AIの抽出精度を示す再現率は88％、適合率は66％だった。
()
大成建設は、発破掘削の装薬作業を高速化する爆薬装填装置「T-クイックショット」を改良し、無線電子雷管対応型に機能拡張した。これまで切羽近傍で人力で行っていた爆薬の結線などの近接作業が不要になる。
()
三菱電機とNTTコミュニケーションズは共同開発したIoT／OT向けネットワーク異常検知システムの提供を始めた。NTTのAI分析エンジンを搭載し、重要インフラや製造現場のセキュリティを強化する。
()
NECは、プラスチックなどの素材のライフサイクルを管理し、かつ国内外で利用可能なプラスチック情報流通プラットフォームの試作品を開発した。2027年度までの社会実装化と200社の利用を目指す。
()
名古屋大学 未来社会創造機構 モビリティ社会研究所 特任教授の二宮芳樹氏が自動運転技術の開発と人材育成の両方に資する技術開発チャレンジへの期待を語った。
()
帝人フロンティアは、RFIDソリューションを手掛けるスマートセンシング事業を傘下に置くとともに、主力事業の衣料繊維、産業資材との事業シナジーを創出していく方針を打ち出した。
()
SAPから中堅・中小企業向けの発表が相次いだ。国内ではSAPのグローバル顧客800万社が参加する商取引ネットワークを生かした中小企業のビジネス支援の実証も進む。「SAPのビジネスアプリケーションは高価で大手企業向け」という印象を払拭できるだろうか。
()
NECは、「SIP／IoT社会に対応したサイバー・フィジカル・セキュリティシンポジウム2022」の展示会において、稼働中のIoT機器へのサイバー攻撃によるプログラムの改ざんをリアルタイムに検知する「軽量プログラム真贋判定技術」を披露した。
()
日立製作所は、「リテールテックJAPAN 2023」において、店舗や施設などの衛生管理状況を可視化するサービス「T*Plats」を披露した。
()
NTTは、「SIP／IoT社会に対応したサイバー・フィジカル・セキュリティシンポジウム2022」の展示会において、IoT機器のサプライチェーンの中でその構成を常時確認／証明する真贋判定技術を披露した。
()
SCUは、「SIP／IoT社会に対応したサイバー・フィジカル・セキュリティシンポジウム2022」の展示会において、IoT末端ノードを守る極小かつ省電力のセキュア暗号ユニット「SCU」を披露した。
()
日本の医療現場がDXに向けて大きく動きだそうとしている。「医療のデータベース化は国の命運に関わる」と前向きな声も上がっている。テクノロジーが解決できる医療現場の課題とは何か。医療×DXの最前線に立つ医師に聞いた。
()
トヨタ自動車からFCVの「MIRAI」が発売されているが、「水素社会はまだまだ先のこと」と感じている人が多いかもしれない。国内で水素エネルギーの利用は進んでいるが、海外と比べて進んでいるのか、それとも遅れているのか。
()
店舗や施設を対象にした感染対策のニューノーマルとして、日立製作所とイーヒルズは環境測定用IoTセンサーを活用した衛生管理の状況を見える化する「T*Plats」の導入を進めている。
()
「メイカームーブメント」から10年。3Dプリンタをはじめとする「デジタル工作機械」の黎明期から、新たな設計技術、創造性、価値創出の実践を積み重ねてきたデザイン工学者が、蓄積してきたその方法論を、次に「循環型社会の実現」へと接続する、大きな構想とその道筋を紹介する。「環デザイン」と名付けられた新概念は果たして、欧米がけん引する「サーキュラーデザイン」の単なる輸入を超える、日本発の新たな概念になり得るか――。連載第1回では「メイカームーブメントからの10年」の歩みを振り返る。
()
他社に先んじて新しいビジネスモデルを構築するために、リーダーに求められるマインドセットとは。
()
出光興産は、「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」（2022年5月25〜27日、パシフィコ横浜）において開発中のガラス繊維強化ポリカーボネートを展示した。量産開発にめどはついている。用途に合わせたカスタマイズにも対応できる。
()
清水建設は、人吉医療センターや京都大学防災研究所とともに、医療現場と工学の知見を連携させ、2020年7月に発生した豪雨時に球磨川の氾濫で浸水被害を受けた人吉医療センターの水害タイムライン防災計画を策定した。今後は、センターの全組織で、約150人が参加してタイムライン防災を体験予定だ。
()
ALANコンソーシアムが、2019年度から3カ年で取り組みを進めてきた水中光無線技術の開発成果を報告。レーザー光を用いる水中光無線通信技術では、海中での実証実験で1Gbps×100mを達成しており、水中LiDARについてもMEMSデバイスの採用により初期モデルと比べて容量55％削減、計測点数20倍などを達成している。
()
東急建設は、千葉県内の「一般国道127号 勝岩トンネル」で、トンネル全断面点検・診断システム「iTOREL」の1つである「高所作業車型点検システム」の現場試行を行った。結果、点検作業に必要な人数が最大40％削減可能であることが判明した。
()
日立製作所など8団体は、産官学での分野を超えたデータ連携を実現する「分野間データ連携基盤技術」を開発した。データカタログを共通化することで、分野をまたぐ分散型のデータ検索や利活用を容易にする。交通、観光・旅行などの分野で社会実装に向けた実証を開始する。
()
毎日のように報道を賑（にぎ）わせている交通事故として、クルマが商店などに飛び込んでしまうという誤発進による事故が目に付く。そのほとんどは高齢ドライバーが引き起こすもので、「ブレーキとアクセルを踏み間違えた」と自らの運転操作ミスを認める内容の発言も報じられることが多い。
()
物流業界は人材不足を背景にリソースの効率化や平準化、デジタルを生かした業務改革が求められている。関係者が多く、複雑な制約条件で臨機応変な対応が求められるこの業界において実績を積むデータ基盤がある。なぜ選ばれるのだろうか。
()
各メーカーや企業が開発した自動運転車を乗り比べた。これにより1台だけ試乗するのでは見えてこない自動運転に対する考え方、システム実現へのアプローチの違いなどが、改めて浮き彫りになった。
()
日本マイクロソフトは、ヘルスケア業界のDXを支援する最新の取り組みを発表した。機能強化した「Microsoft Cloud for Healthcare」を活用し、医療・介護でのデータ活用を支えるヘルスケアプラットフォームの提供を目指す。
()
立命館大学は2021年10月12日、プレスセミナーを開催し、立命館大学 理工学部 教授の川村貞夫氏が研究責任者を務め、SIP戦略的イノベーション創造プログラム「フィジカル空間デジタルデータ処理基盤」にも選ばれている「CPS構築のためのセンサリッチ柔軟エンドエフェクタシステム開発と実用化」プロジェクトについて紹介した。
()
安藤ハザマは、2016年に電気化学的防食工法「リペアカーテン」を開発した。同社は、北陸地方の市町村が管理する橋梁の維持管理に有効な技術を選定するイベント「補修オリンピック」に参加し、市道として供用中のRC造橋脚1基にリペアカーテンを適用。今後は、補修オリンピックの経過観察期間となる5年間の効果検証を行いつつ、中性化や塩害対策を必要とする他の構造物への適用を進めていく。
()
京都大学工学研究科 教授の野田進氏らの研究グループと北陽電機は、「Society 5.0科学博」において、共同開発したクラス最少のLiDARを披露した。フォトニック結晶レーザーの搭載でビーム整形のためのレンズが不要になるため、大幅な小型化を実現しており、AGV（自動搬送機）や農業機械、自動運転車など向けに事業化を進めたい考えだ。
()