第1回　インテル Itanium プロセッサファミリの未来は「バラ色」か？：インテル Itanium プロセッサファミリを選ぶこと、それは未来を手に入れること

「デュアルコアインテル® Itanium® 2プロセッサ9000番台」の登場は、性能的にも市場普及率的にも堅調に推移するインテル Itanium プロセッサ陣営にとって象徴的な出来事だ。同シリーズでは、現在、過去、未来のプロセッサ事情をかんがみ、インテル Itanium プロセッサファミリを選択することが果たして正解なのかを考える。

» 2006年10月24日 17時10分公開

[ITmedia]

　2006年7月、ついに「Montecito」という開発コードで呼ばれていたデュアルコアを採用した「デュアルコアインテル^® Itanium^® 2プロセッサ9000番台」が正式リリースされた（関連記事参照）。第三者機関によるものではないにせよ、インテルでは独自に、インテル Itanium 2 プロセッサファミリを搭載したサーバと他社のプロセッサを搭載したサーバのパフォーマンス比較などを実施、そのベンチマーク結果を公開しているが、いずれも優秀な結果を収めていることが見て取れる。すでにデュアルコアを採用していたPOWERやSPARCと比較しても、性能的に同じ土俵にのったといっても過言ではないだろう。

デュアルコアインテル Itanium 2 プロセッサと、同じ市場でしのぎを削る他社製プロセッサとの性能比較。他社製プロセッサがすでにクワッドコア（4コア）を採用していることを考慮すると、コア当たりの性能では、デュアルコアインテル Itanium 2 プロセッサの方が性能が高いといえる

デュアルコアインテル Itanium 2 プロセッサと、同じ市場でしのぎを削る他社製プロセッサとのプライス／パフォーマンス比較。デュアルコアインテル Itanium 2 プロセッサが優勢。アプリケーションのライセンス料などにおいてもデュアルコア Itanium 2 プロセッサの方が低価格なものがあるので、ソリューション全体で比較するとさらに優位といえる可能性がある

特に日本市場で成長著しいItanium プロセッサベースのサーバ

　これまでも、性能競争ではPOWERに先行を許していたにもかかわらず、Itanium プロセッサベースのサーバは出荷金額を順調に伸ばしてきた。IDCの調査によれば、2006年第1四半期には、日本国内市場において、売り上額ベースでPOWERとSPARCを上回っている。ガートナージャパンの調査においても、2005年の日本国内の金額ベース成長率は、PCサーバが7.4％増、Itaniumサーバが217.7％増であるのに対し、メインフレームが13％減、オフコンが15.9％減、UNIXサーバ（SPARC、POWER、PA-RISCなど）が14.6％減となっている。この結果を見ても、日本国内においては、Itanium プロセッサベースのサーバが順調に普及を進め、市場に根付き始めていることが分かる。さらに2006年10月には、Itanium プロセッサベースのソリューションの普及と開発を促進するために組織された「Itanium Solutions Alliance（ISA）」が、2007年末までに、日本のサーバ市場において、出荷金額ベースでRISC/UNIXサーバを凌駕し、RISCサーバ市場の60％を確保するという声明を出している。

日本市場における対SPARC／POWERとの出荷金額比（IDC調べ）。Itanium プロセッサベースのサーバとSPARCサーバ、POWERサーバの日本市場における出荷金額を比較したもの。日本市場では、SPARCとPOWERの出荷金額を超えており、完全に市場に根付いたことが伺える

　一方、世界市場に目を向けると、日本に比べてインテル Itanium プロセッサベースのサーバの伸びは若干弱いものの、成長は順調だ。IDCの調査によれば、2006年第1四半期時点での出荷金額で、インテル Itanium 2 プロセッサファミリはSPARCに対して45％、POWERに対して42％と、約半分にまで達している。インテル Itanium プロセッサファミリは確実に成長を続けており、数年内には日本と同様、SPARCやPOWERと拮抗するものと見られている。

世界市場における対SPARC／POWERとの出荷金額比（IDC調べ）。Itanium プロセッサベースのサーバとSPARCサーバ、POWERサーバの世界市場における出荷金額を比較したもの。世界市場では、SPARCとPOWERの出荷金額の半分弱と、日本市場に比べると勢いが弱い。しかしグラフを見ても分かるように右肩上がりで推移しており、時をおかずSPARC、POWERを追い抜くものと考えられる

　こうした日本市場と世界市場の成長率の違いは、インテル Itanium プロセッサファミリをサポートするベンダー事情にあると思われる。日本では、インテルとインテル Itanium プロセッサを共同開発したヒューレット・パッカード（HP）の日本法人である日本ヒューレット・パッカードを始め、NEC、日立製作所、富士通といったメインフレームベンダーが、こぞってインテル Itanium プロセッサファミリを推進している。これらの各社は、「Itanium Solutions Alliance(ISA)」の主要メンバーでもある。メインフレームベンダーは、インテル Itanium プロセッサファミリがターゲットとする大企業をすでに顧客として持っており、豊富なソリューションを提供している。こうしたメインフレームベンダーの顧客がItanium プロセッサベースのサーバへの移行を開始したことで、日本国内では早期にインテル Itanium プロセッサファミリのエコシステムが構築された。

　米国においては、HP、IBM、サン・マイクロシステムズの3社で分け合っていたRISC/UNIXサーバ市場のうち、HPのシェア分がItanium プロセッサベースのサーバへと移行しているという状態だ。HPにしても、旧来のPA-RISC／MIPSサーバからItanium プロセッサベースのサーバへの移行期であり、同社のハイエンドサーバの100％がItanium プロセッサベースのサーバになっているわけではない。しかし、こうした状況にもかかわらず、前述したとおり、売り上額はSPARCやPOWERの半分近くと急増しており、成長は今後も続くものと考えられる。

メインフレーム色が強い日本市場

　日米でインテル Itanium プロセッサファミリのシェアが大きく異なる背景には、メインフレームの利用事情が挙げられる。周知のとおり、1990年代後半から、古いメインフレームをオープンシステムに移行する動きが続いている。しかし、すでに多くのシステムがRISC/UNIXサーバへと移行を完了している米国に比べ、日本ではいまだにメインフレームの稼働率が高く、オープンシステムへの移行は米国ほどには進んでいない。

　これは、2001年調査の、全サーバ市場におけるメインフレームの出荷金額の割合を見ると分かる。日本を除く地域が10～15％程度であるのに対し、日本では30％を超えており、この時点でもメインフレームが大きなシェアを占めていた。日本では、バブル経済の崩壊から企業のIT投資が冷え込み、その結果、メインフレームのRISC/UNIXサーバへの置き換えが先延ばしとなった。

　メインフレームのRISC/UNIXサーバを含むオープンシステムへの移行は、長期的なIT投資の削減になるものの、移行時には一時的に投資金額が増えてしまう。これは、メインフレームで稼働していたアプリケーションをオープンシステム向けに新たに開発したり、ストレージシステムなどの周辺装置の移行が必要になったりするためだ。

　さらに、サポート要員の再教育などにも無視できない投資が必要である。こうした理由から、長期間に渡って景気が低迷していた日本では、古くなったメインフレームを新機種に置き換えて、目先の出費をできるだけ減らすというメインフレームの延命が続けられてきた。これならば、アプリケーションの開発やサポート要員の再教育などは不要だし、場合によってはメインフレームの低価格化により、レンタルコストの低減も期待できるからだ。

　しかし多くの企業が認識しているとおり、長期的な視点から見て、新しいビジネスや法令への対応、運用やサポートコストの低減という意味では、メインフレームを使い続けることは必ずしも得策でない。そこで景気が回復してきた現在、先延ばしされていた置き換え需要が、日本でもやっと立ち上がったというわけだ。

　そして、そうした背景の中、RISC/UNIXサーバではなく、さまざまなソリューションが整ったItanium プロセッサベースのサーバが選択されているというわけだ。日米におけるIT投資のタイミングのずれが、現在のItanium プロセッサベースのサーバの出荷状況に影響しているものと思われる。

未来を約束するインテル Itanium プロセッサベースのサーバ

　世界市場においても、将来的にはSPARCやPOWERに追いつき追い越せという勢いのあるインテル Itanium プロセッサファミリだが、開発コード名「Merced（マーセド）」で呼ばれていた初代インテル Itanium プロセッサが2001年に正式出荷となってから、まだ5年しか経過していないことは特筆すべき点だ。

　メインフレームクラスのハイエンドサーバともなると、単に新しいプロセッサが登場したからといって、すぐに市場が立ち上がるものではない。信頼性の高いプラットフォーム、OS、ミドルウェア、アプリケーション、イーサネットやファイバチャネルなどの各種インタフェース、ストレージシステム、サポート、サービスなど、サーバを実運用環境で利用可能にするための構成要素は多岐に及ぶ。そして、これらは1社で整うわけでなく、多くのベンダーが相互に協力・依存しながら立ち上げるものである。こうしたエコシステムが、後発でありながらも5年間という短い期間で整ったというのは、インテル Itanium プロセッサファミリならではなのかもしれない。

　ISAの集計によれば、インテル Itanium2 プロセッサベースのサーバ上で動作するアプリケーションの数が、先ごろ1万種類を超えたということだ。2年間で約2倍に増えており、今後も増加傾向は続くと思われる。インテル Itanium プロセッサファミリのエコシステムは、IHV（独立系ハードウェアベンダー）／ISV（独立系ソフトウェアベンダー）、SIer（システムインテグレーター）などを巻き込みながら、急速に拡大している。

　またインテル Itanium プロセッサファミリ自身も、デュアルコアインテル Itanium 2 プロセッサ9000番台（Montecito）に続き、2007年にはFSBを667MHzに引き上げつつ機能拡張も図った「Montvale（モントベール）」、クワッドコア（4コア）を採用する「Tukwila（タクウィラ）」、その次世代となる「Poulson（ポウルソン、2009年以降にリリース予定）」と開発が進められている。性能の向上はもちろんのこと、信頼性を向上する機能などもさらに追加されていく予定だ。

　特筆すべきは、Tukwilaから導入される予定の「Next Generation Interconnect」と呼ばれる新しいプロセッサインタフェース仕様だ。Next Generation Interconnectは、将来のインテル^® Xeon^® プロセッサも採用するとされている。つまり、その時点でインテル Itanium プロセッサファミリとインテル Xeon プロセッサのプラットフォームの共通化が実現する可能性があるわけだ。

　出荷台数の多いインテル Xeon プロセッサとのプラットフォームの共通化が実現すれば、Itanium プロセッサファミリベースのサーバのプラットフォームコストが低減し、エントリ向けサーバへの採用が加速する可能性もある。またユーザーにとっても、インテル Xeon プロセッサで構築したサーバシステムからインテル Itanium プロセッサファミリへの移行が容易になるというメリットが生まれる。当然ながら、インテル Itanium プロセッサファミリとインテル Xeon プロセッサで周辺機器などの共用が可能になることから、エコシステムがさらに拡大することにもつながる。これは、ベンダーのみならず、ユーザーにとっても選択肢の広がりやコスト削減といったメリットをもたらすことになるだろう。

　インテル Itanium プロセッサファミリの将来について疑問を投げかける人もいるが、これまで述べてきたように普及は堅調に進んでおり、エコシステム拡大による将来性も約束されている。ハイエンドサーバとしてインテル Itanium プロセッサベースのサーバを選択すれば、現時点でコストパフォーマンスの高いシステムが選択できるだけでなく、将来の変化に対しても、柔軟かつ低コストで対応可能なシステムを手に入れることができるのは疑いようもない事実だ。

　次回（第2回）は、インテル Itanium プロセッサファミリの機能面を中心に、インテル Itanium プロセッサファミリを選ぶメリットについて具体的に解説する。

インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、インテル Xeon、Itanium、Itanium inside, Xeon inside およびCentrinoはアメリカ合衆国および他の国におけるインテルコーポレーションまたはその子会社の商標または登録商標です。

記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。記載事項は2006年10月現在のものです。本書に記載された内容は、予告なく変更されることがあります。

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