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» 2011年04月06日 13時56分 公開

日本HP、仮想化対応や災害復旧の視点で機能強化したHP Data Protectorを発表

日本HPはデータ保護ソフトウェアの最新版「HP Data Protector software 6.2」を発表。物理/仮想混在環境の運用効率化やライセンス体系の柔軟化を図り、災害復旧関連の機能を強化した。

[石森将文,ITmedia]

 日本ヒューレット・パッカード(以下、日本HP)は4月6日、バックアップ、リカバリ環境を構築するデータ保護ソフトウェアの最新版「HP Data Protector software 6.2(以下、HP Data Protector)」を発表した。同日より提供を開始する。

 同社によると本製品の狙いは、物理/仮想混在環境の運用効率化だという。新機能の「ワンクリックプロテクション」により、仮想マシンの情報を一覧表示し、VMwareのバックアップ設定を1回で完了できる。また「VMware vStorage API for Data Protection」に対応したり、「Granular Recovery Extension(GRE)」の仮想化対応を拡張しVMware上の個別ファイルごとのレストアが可能になったりしている。加えて「Microsoft Exchange 2010 Data Availability Group(DAG)」との連携によるアプリケーションバックアップを可能にしたほか、ゼロダウンタイムバックアップ(ZDB)機能やインスタントリカバリ機能も拡張した。

 なお今回、異種(つまり、HP製品ではない)ハードウェアへのレストア機能や、Linuxに完全対応した拡張自動障害復旧機能(EADR)を提供することで、災害復旧への対応も強化した。

 HP Data Protectorでは、無制限のクライアントライセンスを採用している。一般に、サーバライセンスやプロセッサライセンスを採るソフトウェアの場合、仮想環境におけるライセンスコストが増加しがちだが、物理/仮想サーバの台数やCPUコアの増加に影響されないライセンス体系をユーザーに提供するのが狙いだという。これにより日本HPでは「システム環境に応じて最適化したバックアップ環境を構築することが可能となり、さらなるTCO削減に貢献できる」としている。

 価格はスターターパック使用権がWindows版、Linux版ともに18万7950円。HP-UX/SAN版が70万3500円(すべて税込)となる。

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