無料アプリ200本の調査では、全体の95%に少なくとも1件の危険な挙動が確認された。
モバイルアプリ向けのリスク管理サービスを手掛ける米Appthorityは、このほど公開した2014年冬季版のアプリ評判調査報告書で、iOSとAndroid向けアプリの大多数に位置情報追跡などの「危険な挙動」があることが分かったと伝えた。
同社はiOSとAndroid向けの上位アプリのうち、無料と有料の各100本、計400本のアプリについて、プライバシー問題やセキュリティ問題をチェック。位置情報の追跡や広告との連動といったアプリの機能を「危険な挙動」と定義して、実態を調べた。
その結果、危険な挙動を持つアプリの割合は、iOSアプリの91%に上り、Androidアプリの83%を上回ったという。
特に無料アプリ200本の調査では、全体の95%に少なくとも1件の危険な挙動が確認された。具体的には、位置情報の追跡(70%)、SNSへのアクセス(69%)、ユーザーの特定(56%)、広告ネットワークとの連携(53%)、アプリ内購入(51%)、連絡先やコンタクトリストの参照(31%)などを許可させる設定になっていた。
企業などで私物端末の業務利用(BYOD)が普及する中、「モバイルアプリは多大なチャンスとともに、膨大なリスクももたらす」とAppthorityは警鐘を鳴らしている。
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