ニュース
» 2014年11月19日 16時50分 UPDATE

企業アプリの大半はネット上での運用に――米国調査

企業のIT意思決定者350人への調査で、約4割が2015年に大半のアプリケーションがインターネット上で展開される予想していることが分かった。

[ITmedia]

 企業で使われるアプリケーション(ビジネス・アプリケーション)の大半が、2015年にもインターネット上で展開されると考える企業のIT意思決定者が半数近くに上るという。米Akamaiが11月19日に発表したレポートで明らかになった。

 この調査ではフォーチュン1000などのグローバル企業を含むIT意思決定者350人に、ビジネス・アプリケーションの戦略について尋ねたもの。Akamaiがスポンサーとなり、Gatepoint Researchが調査を実施した。

 それによると、回答者の半数は現在インターネット上で運用しているビジネス・アプリケーションの割合が20%未満だとしつつ、43%は2015年にも大半を占めるようになるだろうと答えた。この変化での懸念事項として、87%が「セキュリティ」、66%が「性能」、45%が「信頼性」を挙げた。

 この結果について同社は、「多くの企業ITの意思決定者がスムーズでグローバルな情報へのアクセスを可能にし、究極的には生産性向上につながるソリューションを求めている」と解説する。

 また、現在インターネット上で運用されているビジネス・アプリケーションではWebサイトやWebアプリケーションが71%に上る。以下は、メールサービス(57%)、コンテンツおよび協業サイト/ポータル(51%)、モバイル/モバイルWebバックエンドアプリケーション(46%)、eラーニング(47%)となった。

 さらに回答者の55%が、2014年度の最大の投資分野にビッグテータを挙げ、96%はモバイル機器上でビジネス・アプリケーションにアクセスするユーザーを雇用していると回答。22%は従業員などのユーザーの半数以上がモバイル機器からビジネス・アプリケーションにアクセスしていると答えた。

 こうした点についても同社は、「グローバルな協業の促進や、場所や機器に関係なく業務アプリケーションを利用できるようにすること、ビッグデータを世界中で転送することといったあらゆる場合でも、企業はそれらをインターネット上で実行しようしている」と分析する。

Copyright© 2017 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ピックアップコンテンツ

- PR -

注目のテーマ