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» 2014年11月27日 17時48分 UPDATE

異機種混在システム状態の企業は43%、運用改善の足かせに

IDCは、国内企業の異機種混在環境の実態に関する調査結果を発表した。また、それに伴うIT部門の課題についても指摘している。

[ITmedia]

 IDC Japanは11月27日、「2014年 国内企業 IT部門に関するユーザー調査:果たすべき役割と課題」と題するレポートを発表した。それによると、x86サーバ、RISC & IA64サーバ、メインフレームやビジネスサーバが混在する環境でシステムを構築している異機種混在環境の企業は43.3%に上った。

 x86サーバ、UNIXサーバ、メインフレームやビジネスサーバの全てを導入している企業の比率は、従業員規模が大きくなるほど高く、2500人以上の企業では3割以上が該当するという。

 IDCは、異機種混在環境の企業ではそれぞれのシステムに精通したITスタッフを抱え、今後も教育し続ける必要があり、個々のシステムに関する技術動向や製品動向などの知識を蓄えなくてはならないと解説。こうした状況が結果的に、既存システムの運用管理業務におけるITスタッフの負担を重いままにしていると指摘している。

 この実態を改善するには、インテグレーテッドシステムの導入が望ましいと同社。インテグレーテッドシステムとは、「サーバ、ディスクストレージシステム、ネットワーク機器およびソフトウェアの組み合せをベンダーが認定した上で統合したシステムパッケージ」と同社では定義する。

 また、サーバ、ディスクストレージシステム、ネットワーク機器およびシステム管理ソフトウェアに加えて、他のソフトウェアを追加し、さらに追加したソフトウェアにシステムを最適化することができるものとして、「インテグレーテッドプラットフォーム」も定義している。

 ただし、インテグレーテッドシステムの導入によって軽減されたITスタッフの作業負荷と時間を何に振り向けるのか、といった課題に直面するケースも。負担が軽減されても、ITスタッフのスキルチェンジを図る必要があるとしている。

 このことから、「新規事業に資する企画に労力を振り向ける」「データサイエンティストとしてのスキルを磨く」といった方向に直ちに改善されていくことは容易ではないとし、ITベンダーは自社顧客ベースにおける異機種混在状況を網羅的に把握し、ユーザー企業のIT部門のスキルセットをどこに向かわせるか、といった点を顧客とともに戦略的に考えていくことが重要だとしている。

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