プロセッサメーカーの米IntelとAMDは、最近のPC市場の好調から大いに恩恵を受けているようだ。
米市場調査会社のiSuppliが12月3日、2007年第3四半期(7〜9月期)のマイクロプロセッサ市場に関して発表した報告書によると、堅調なPC市場にけん引され、IntelとAMDはいずれも市場シェアを拡大している。第3四半期の世界のプロセッサ市場における両社のシェアは合わせて93%になった。
iSuppliは第3四半期の世界の半導体売上高は85億ドルに達したとみている。この数字には、汎用のx86プロセッサのほか、RISCプロセッサの売り上げも含まれる。
さらに報告書によると、この競合2社間の価格戦争は沈静化の方向に向かっており、価格は第3四半期を通じて安定していたという。x86市場では目下、AMDはOpteronクアッドコアプロセッサで巻き返しを図っており、一方のIntelは45ナノメートルプロセスによるプロセッサの製造をスタートさせ、2008年にはさらに多くのバリエーションを投入するとみられている。
iSuppliの今回の報告書は、PC市場が再び活発化しつつあることの新たな証拠でもある。そうした活発化の背景には、ノートPCに対する世界的な需要の高さや、米Hewlett-Packard(HP)やDell、Acerといったベンダー各社による低価格PCの安定的な供給がある。第3四半期にOEMベンダーが出荷したPCの台数は前年同期よりほぼ14%増の6810万台となっている。
そうした影響で、企業ユーザーや一般ユーザーには、より低価格なデスクトップPCやノートPCが提供されるようになっている。一方では、IntelとAMDもベンダー向けに出荷するプロセッサの増加という形でメリットを享受している。
「PCとサーバの堅調な需要とマイクロプロセッサの安定した価格を背景に、IntelとAMDの両社にとって好調な四半期となった」とiSuppliのアナリスト、マシュー・ウィルキンズ氏は報告書で指摘している。
第3四半期の世界のプロセッサ市場では、Intelの売上高が78.7%のシェアを占め、前年同期より4.6%増となっている。一方、AMDの売上高は前年同期比で減少したものの、同社は2007年第2四半期に引き続き回復基調にあり、第3四半期の売上高は世界市場で13.9%のシェアを占めている。
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