1～3月の携帯・スマホ出荷は3四半期ぶり1000万台割れ　スマホ需要の伸びに鈍化の兆し

　IDC Japanが6月12日発表した2013年第1四半期（1～3月）の国内携帯電話・スマートフォン市場調査結果によると、スマートフォン出荷が伸び悩んだ結果、出荷台数は前年同期比5.9％減の956万台となり、3四半期ぶりに1000万台を割り込んだ。

　そのうちスマートフォン出荷台数は前年同期比4.0％増の681万台にとどまった。iPhoneは好調なものの、Android端末の出荷台数が落ち込み、伸び悩んだ。

　マイナス成長の要因として（1）国内キャリアの販売奨励金戦略の見直しで販売が伸び悩んだ、（2）スマートフォン需要の成長鈍化の兆しがみられる――ことを挙げている。

　フィーチャーフォン（従来型携帯電話）も含めた全体のメーカー別台数シェアでは、Apple（28.2％）が前四半期に続きトップ。スマートフォンの販売が好転したシャープ（18.2％）、富士通（10.6％）が続いた。法人向け市場を含め、フィーチャーフォン市場で安定した実績を維持するパナソニック（8.8％）は5位となった。

　スマートフォンのみで見ると、Apple（39.6％）が約4割と独走状態。シャープ（14.6％）が2位、「Xperia」シリーズが好調なソニー（13.3％）が3位となった。au向けに「Butterfly」シリーズを提供する台湾HTCもトップ5に入った。

　IDC Japanはスマートフォン市場の見通しについて、第2四半期（4～6月）はQualcommのチップ供給不足による影響で出荷台数が伸び悩んだ前年同期からの反動でプラスに転じる可能性が高いものの、「今年後半にかけて成長率が鈍化する可能性がある」としている。

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