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» 2013年11月07日 20時51分 UPDATE

上期の国内タブレット出荷台数、77.2%増 Appleがトップ維持もAndroid勢と僅差に

13年度上期の国内タブレット出荷台数は前年同期比77.2%増。Appleが7半期連続のシェア1位を獲得したが、OS別で見ると、Andoroidとの差はわずかとなった。

[ITmedia]

 MM総研は11月7日、2013年度上期(4〜9月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。Appleが7半期連続でシェア1位を維持したものの、OS別で見るとAndroidが僅差で追いかけている。

 上期の出荷台数は前年同期比77.2%増の342万台となったが、昨年下期と比べると8.8%減にとどまった。MM総研は(1)昨年下期に8インチ未満の小型タブレットが多数登場し、市場全体が急拡大した反動、(2)スマートフォン需要に伴うタブレット端末の買い控え――の2つを要因として分析している。

photo メーカー別出荷台数とシェア

 メーカー別出荷台数は、Appleが157.9万台(シェア46.2%)で10年上期から7半期連続で1位に。2位は自社端末に加えGoogleと共同で「Nexus 7」を開発するASUSの56万台(16.4%)、3位はソニーの29.5万台(8.6%)、4位は富士通の15.1万台(4.4%)、5位はシャープの14万台(4.1%)。OS別に見ると、1位はiOS(シェア46.2%)、2位はAndroid(42.8%)、3位がWindows(11.1%)で、AndroidがiOSに迫りつつある。

 画面サイズ別では、屋外での利用頻度も高い8インチ未満のモバイルタブレットが207.1万台で全体の60.6%を占めた。自宅や屋内での利用の多い10インチ以上のホームタブレットは134.9万台(39.4%)となった。

 下期は、新製品の投入で需要が喚起され、出荷台数は418万台(前年同期比11.5%増)、通期では760万台(前年度比33.8%増)と予測。出荷台数は徐々に増加し、16年度には1000万台を超えるとした。

photo 出荷台数推移の予測

 MM総研は今後の課題としてキャリアによるスマートフォンとタブレット端末の併用促進策を挙げている。キャリア回線を利用できるモデルのシェアは33.6%と、Wi-Fiモデル(シェア66.4%)の半分にとどまっており、サービスや料金の面で工夫が必要と指摘している。

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