上期の国内タブレット出荷台数、77.2％増 Appleがトップ維持もAndroid勢と僅差に

[ITmedia]

　MM総研は11月7日、2013年度上期（4〜9月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。Appleが7半期連続でシェア1位を維持したものの、OS別で見るとAndroidが僅差で追いかけている。

　上期の出荷台数は前年同期比77.2％増の342万台となったが、昨年下期と比べると8.8％減にとどまった。MM総研は（1）昨年下期に8インチ未満の小型タブレットが多数登場し、市場全体が急拡大した反動、（2）スマートフォン需要に伴うタブレット端末の買い控え――の2つを要因として分析している。

メーカー別出荷台数とシェア

　メーカー別出荷台数は、Appleが157.9万台（シェア46.2％）で10年上期から7半期連続で1位に。2位は自社端末に加えGoogleと共同で「Nexus 7」を開発するASUSの56万台（16.4％）、3位はソニーの29.5万台（8.6％）、4位は富士通の15.1万台（4.4％）、5位はシャープの14万台（4.1％）。OS別に見ると、1位はiOS（シェア46.2％）、2位はAndroid（42.8％）、3位がWindows（11.1％）で、AndroidがiOSに迫りつつある。

　画面サイズ別では、屋外での利用頻度も高い8インチ未満のモバイルタブレットが207.1万台で全体の60.6％を占めた。自宅や屋内での利用の多い10インチ以上のホームタブレットは134.9万台（39.4％）となった。

　下期は、新製品の投入で需要が喚起され、出荷台数は418万台（前年同期比11.5％増）、通期では760万台（前年度比33.8％増）と予測。出荷台数は徐々に増加し、16年度には1000万台を超えるとした。

出荷台数推移の予測

　MM総研は今後の課題としてキャリアによるスマートフォンとタブレット端末の併用促進策を挙げている。キャリア回線を利用できるモデルのシェアは33.6％と、Wi-Fiモデル（シェア66.4％）の半分にとどまっており、サービスや料金の面で工夫が必要と指摘している。