GoPro、さらに270人のリストラを発表「新製品ロードマップは計画通り」

　米GoProは3月15日（現地時間）、約270人の従業員のリストラを含む経費削減計画を発表した。これにより2017年の黒字確保を目指す。

　同社は昨年11月にも約200人のリストラを発表した。同社のWebサイトによると、2016年末時点の従業員数は1552人だった。

　ニック・ウッドマンCEOは発表文で「GoProの財務業績を、われわれの製品とブランドの強みとマッチさせようとしている。経費削減で製品ロードマップを守り、2017年は非GAAPで黒字を保てる」と語った。

　アクションカメラ大手の同社は昨年9月、カメラをセットして飛ばせる小型ドローン「Karma」を満を持して発表したが、発売直前に中国のドローンメーカーDJIが先んじてより小型のカメラ付きドローン「Mavic Pro」を発売した。その上、Karmaは電源の問題で自主リコールになった。GoProは2月、問題を解決した新Karmaの販売を再開した。

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