温泉発電の「落とし穴」、別府の事例：自然エネルギー（1/2 ページ）

温泉の源泉に市販のバイナリー発電機を据え付けると、24時間安定した電力を取り出すことができる。井戸を掘る必要もなく、固定価格買取制度（FIT）の対象であり、理想的な再生可能エネルギーに見える。しかし、幾つかの落とし穴がある。大分県別府市内の事業を担当した西日本地熱発電の事例を紹介する。

[畑陽一郎，スマートジャパン]

図1　大分県別府市と発電所の位置

　「温泉を利用したバイナリー発電の課題の1つは、発電事業を始めようとする源泉所有者が、多額の設備投資を負担しなければならないことだ」（西日本地熱発電の代表取締役である小俣勝廣氏）。

　同社が第1号案件として立ち上げた「五湯苑（ごとうえん）地熱発電所」（大分県別府市南立石）の出力は144kW。固定価格買取制度（FIT）を利用して九州電力に全量を売電する。「年間の売電収入2100〜2200万円に対して、総投資額は1億5000万円」（小俣氏）。この額を個人や小規模な旅館が負担することは難しい。

　小俣氏は、温泉を利用した発電にこのような課題があることに気付き、2012年11月から新事業を計画、2013年4月に大阪の2企業と地元の企業を集め、4社の出資を受けて西日本地熱発電を設立した。設立後に五湯苑の案件が事業化に適していること見出したのだという。

　この案件は、大分県新エネルギー導入加速化モデル事業の認定を2013年7月に受けている。「泉源レンタルによる温泉熱バイナリー発電事業」である。「金融機関の関心も高く、大分みらい信用金庫からの融資を受けることができた」（小俣氏）。工期は約6カ月であり、2013年3月に完成した。

　温泉発電には初期投資以外の課題もある。利害関係者が多いことだ。源泉を所有するのは多くの場合、温泉組合だ。複数の旅館などが源泉の湯を利用する。従って、関係者の同意を得るために時間がかかる。「五湯苑の場合は、源泉の所有者、土地所有者とも個人だ。2014年5月には第2号案件に着手する。この案件も個人所有だ」（小俣氏）。

　同社のビジネスモデルでは、源泉所有者の代わりに源泉の温度や湯量を事前に調査し、発電設備を設計、調達、設置する。運営と保守管理も担う。源泉所有者が初期投資を負担する必要はなく、各種手続きも代行する。「（FITの）収益を源泉所有者や土地所有者に使用料として還元する形だ」（小俣氏）。

神戸製鋼のパッケージ型発電機を利用

　温泉バイナリー発電に利用したのは神戸製鋼が開発、販売する発電機「マイクロバイナリーMB70H」（図2）。出力72kWの機種を2台設置した。「設置工事は全て西日本地熱発電が進めた」（神戸製鋼）。

図2　五湯苑地熱発電所の外観。空色の箱が2台のバイナリー発電機　出典：神戸製鋼

　神戸製鋼は小型バイナリー発電機を2種類製品化している。1つが70〜95度の温水を利用し、最大70kW（発電端）を得る今回の製品であり、温泉での発電に向いている。価格は2800万円。もう1つが110〜130度の蒸気を利用して同125kWを得る「MB-125S」だ（関連記事）。こちらは工場内での利用に向いているという。

　2011年10月に低温向けを、2013年8月に高温向けを発売し、これまで全国に約20台を出荷。2種類の製品の販売比率はほぼ1：1だ。